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Health24 ハル薬局（インターネット薬局）：　最近のトピックス

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最近のTopics

■04/08/16	アガリクス、アロエは健康によい？　データを公開健康食品で健康になれるの――。「にがり」や「アガリクス」など広く使われている健康食品について、有効性と安全性の科学的な根拠を示そうと、独立行政法人「国立健康・栄養研究所」（東京都新宿区）が、約１００種類の食品に関するデータをホームページで公開した。　例えば、ビフィズス菌は腸内に多量にあると「栄養成分の吸収が健全に行われる」、アロエは「便秘に対してはおそらく有効」などとした。　一方、虫歯の原因になりにくいと認められ、ガムなどに含まれているキシリトールは「妊娠中・授乳中では、摂取量の安全性について十分なデータがなく使用を避ける」としている。
■04/08/13	不老への期待膨らむ？　長寿を後押しするたんぱく質発見長寿にかかわる新しいたんぱく質が見つかった。国立遺伝学研究所（静岡県三島市）の広瀬進教授（発生遺伝学）らが、ショウジョウバエで確認、人にもこのたんぱく質があることを突き止めた。長寿の一端を担う物質の一つが明らかになったことで、不老に近づけるのではとの期待が膨らむ。１２日付の欧州科学雑誌「ＥＭＢＯジャーナル」電子版で発表した。　生体内では老化やがんの発症につながる活性酸素が常に作られているが、ＡＰ１と呼ばれる物質が活性酸素の作用を抑えていることが知られている。新しく見つけたたんぱく質「ＭＢＦ１」は、このＡＰ１を活性化するのに、重要な役割を果たしていた。
■03/12/31	米、減量用エフェドリンの販売禁止　副作用で死亡例　米食品医薬品局（ＦＤＡ）は３０日、興奮剤エフェドリンを含む減量用補助食品の販売を禁止すると発表した。関係規則が整い次第、来年初めに実施するが、当局者はユーザーに対して購入・使用を即座に中止するよう求めている。エフェドリンは副作用が激しく、死に至るケースが相次いでいた。日本でも個人輸入した消費者が健康被害を訴えている。
■03/12/24	献血輸血後ＨＩＶ感染　高感度検査すり抜け厚労省の血液事業部会運営委員会を終え、記者からの質問にこたえる日赤の田所憲治事業局技監＝２９日午後、東京・霞が関で　エイズウイルス（ＨＩＶ）に感染した人の献血血液が検査をすり抜けて輸血に使われ、それが原因で患者がＨＩＶに感染していた可能性が高いことが２９日、日本赤十字社の調査でわかった。９９年１０月の高感度検査の導入後、こうした事例は初めて。厚生労働省は同日、緊急の血液事業部会運営委員会を開き、検査の精度を高めるための対策を実施するよう日赤に求めた。　日赤によると、献血したのは２０代の男性で、１１月１６日に献血した際の検査でＨＩＶ陽性と判明した。この血液は廃棄されたが、男性は５月１９日にも献血しており、日赤で保管していた血液の検体を調べたところ、１２月１７日になってＨＩＶ検出を確認。検査をすり抜けていたことがわかった。
■03/12/24	女性の５４％ダイエット中　若い女性の「やせ」深刻化　ダイエットをしている人は女性全体の５４％に上り、特に実際には体形が「やせ」である１０代の女性のうち４１％がもっと体重を減らそうとしていることが２４日、厚生労働省の２００２年国民栄養調査で分かった。　自分を「太っている」と感じる人は４年前の調査より男女ともほぼ全年代で増加し、ダイエットブームの過熱ぶりがうかがえた。厚労省生活習慣病対策室の担当者は「若い女性のやせ過ぎは月経不順や不妊につながる。若いころから健康的な体重を保つよう心掛けて」と呼び掛けている。　調査は昨年１１月、全国の男女１万１５００人を対象に実施。このうち１５歳以上の約９９００人について体重管理状況などを質問し、実際の身長、体重から「肥満」「正常」「やせ」と体形を分類して意識とのギャップを分析した。
■03/12/22	中国製ダイエット茶で肝障害　福岡の母娘、ネットで購入　厚生労働省は２２日、中国製のダイエット茶「雪茶」を飲んだ福岡県の母娘に肝障害の症状が出たと発表した。現在は回復に向かっているという。　雪茶は中国雲南省の高原に生えているムシゴケを乾燥させたもの。中国ではお茶などに使われている。２人はテレビで雪茶を知り、インターネットで購入。８月下旬から約３カ月間にわたり、５社が販売した雪茶を煮出して１日約１リットル飲んでいた。母は１０月下旬、血液検査で肝機能の数値が異常になり、動悸（どうき）などの症状が出た。娘は１１月から急激に食欲がなくなって体重が減り、入院した。　福岡県の検査では、昨年問題になった中国製やせ薬に含まれていた「フェンフルラミン」などの医薬品成分は検出されなかったが、飲むのを中止後に症状は改善しており、雪茶が原因だとみられている。
■03/11/16	１回１千円～５千円、インフルエンザ予防接種料に格差　インフルエンザの流行期を控え、医療機関ごとに設定された予防接種料金の大きな格差について、接種希望者から疑問の声が上がっている。料金は１０００円から５０００円程度まで、約５倍の開きがある。この冬は新型肺炎ＳＡＲＳとの同時流行が懸念され、予防接種の急増が予想される。「料金の根拠を説明すべきだ」との指摘もある。　４歳と１歳の子どもがいるさいたま市の主婦松田理奈さん（３５）は、家族で接種を受けようと思い、近所の複数の診療所に問い合わせると、どこも１人１回５０００円と言われた。子どもは２回接種なので、夫を含めた４人で計３万円になる。しかし、隣の市では１回１５００円のところがあると聞いた。「なぜこんなに差があるの？」と話す。
■03/11/13	成人病、家庭でチェック　動脈硬化・内臓脂肪を簡単測定オムロンヘルスケアが開発した血管の硬さを測る機器　成人病予防への関心が高まる中、家庭で比較的簡単に健康をチェックできる機器が、高度化、多様化し始めている。体脂肪や骨の量まで測定する機器の販売が好調など、家庭用健康機器の市場は拡大する兆しがあり、メーカー各社は最新技術を駆使し、中高年のきめ細かいニーズに応えようと、新製品の開発に知恵を絞っている。 ■メーカー、新製品に本腰　オムロンの子会社、オムロンヘルスケアはこの夏、血管の硬さを測る新技術を開発した。高精度センサーが４０個ついた帯を手首に巻き、心臓から血液が流れてくる時にかかる血管内圧力の変化を測り、その波形をもとに、動脈硬化の進み具合を分析する。座ったまま数分で判定でき、心疾患、高血圧などの予防や治療に活用できそうだという。０４年夏、医療機関へ販売し始め、家庭用にも広げていく予定だ。　家庭用計量器大手のタニタは１０月から、体重体脂肪計の新製品「インナースキャン」シリーズを売り出した。両足から全身に弱い電流を流すことで、体脂肪率のほか、内臓脂肪、筋肉量、骨の量まで測るという。価格は８０００円から１万円程度で「月５万台以上と、予想を上回る売れ行き。生産が追いつかない状態」（広報室）という。　松下電器産業、オムロンヘルスケアも体重体脂肪計を売り出している。両手両足を使って測る方式で、より正確に内臓脂肪の水準などがわかる、と宣伝する。　フィットネス機器でも、成人病対策への応用が進む。松下電工は９月、名古屋大学総合保健体育科学センターとの共同研究で、００年から販売している乗馬型フィットネス機器「ジョーバ」に糖尿病改善の効果があったと発表した。　くらに座って揺られることで、太ももや背筋で糖の代謝が促進され、３０分座れば１時間散歩したのと同じくらいの消費量になるという。腰痛などを抱えて運動するのが難しい人たちに向き、医療機関でリハビリ用としても取り入れられている。同社では「今後、糖尿病の運動療法に役立てたい」と話す。　家庭用健康機器の利用について、大阪府立健康科学センターの内藤義彦・健康度測定部長は「体脂肪計の測定値は、体内の水分量などで変動するなど、健康機器の精度はまだ十分でないところがある。専門家の指導を受けながら利用するのが望ましい」としている。
■03/10/31	乾燥肌の冬を前に熱戦　スキンケア新商品、若年層に照準お肌チェック機器の開発も強化しスキンケア用品の売り上げ増をねらう＝東京都中央区のコーセー本社で　肌が乾燥する冬を前に、スキンケア新商品が次々に発売されている。「不況知らず」の異名もある同商品には各社とも力を入れている。「高機能」と「若年層」がキーワードだ。　コーセーは３０日、薬事法に基づき厚生労働省が「皮膚の水分保持能力を改善する効能がある」と認めた成分を入れた「モイスチュア　スキンリペア」（医薬部外品）を来年１月から発売すると発表した。　５０ミリリットルで５０００円。成分は米が原料で、香川県の酒造会社が特許をもつ。化粧品に入れて全国規模で売られるのは初めてだ。　資生堂が２０代の女性を対象に２１日に発売したのは「ビューティーボルテージ」。アミノ酸などを配合した乳液など５品目がある。花王も若年層対象の「花王ソフィーナ　ベリーベリーモイスチュアミルク」を９月末に投入した。　経済産業省によると今年１～８月の化粧品販売額の伸び率は前年同期比１．１％増だが、スキンケア用品は６．６％の増。「若年層や団塊ジュニアの女性を中心に購買層は厚い」（関係者）という。
■03/08/28	＜白内障＞発生の仕組み解明　治療法開発に期待　目の水晶体（レンズ）が濁って物が見えにくくなる白内障が起きる仕組みを、長田重一・大阪大教授（生化学）らが解明した。国内の白内障患者は１４５万人。新たな治療法の開発に役立つと期待される。２８日発行の英科学誌「ネイチャー」に掲載された。　水晶体は透明な細胞でできている。この細胞には、大部分の細胞に存在するＤＮＡなどの内部構造物が存在しない。研究グループは、細胞が成長していく過程で核などが消失する仕組みがあると考えた。どのような酵素が働いているか調べたところ、「ＤＬＡＤ」という酵素が活発に働いていることが分かった。　マウスで、この酵素をつくる遺伝子を壊したところ、ＤＮＡが除去されずに水晶体が白濁、光の透過力が大幅に低下することを確認した。ＤＬＡＤはヒトの水晶体の細胞にも存在し、先天性の白内障患者では、その遺伝子に欠陥を持つ可能性がある。
■03/08/26	「老化抑える物質発見」と米研究チーム　酵母では確認　老化を抑える画期的な物質を見つけたと、米ハーバード大などの研究チームが英科学誌ネイチャー（電子版）の最新号に発表した。「寿命を延ばす薬につながる可能性がある」と米メディアが詳しく報じた。ただし、実験で寿命延長を確認したのは酵母。本物かどうかは、今後の研究結果を待つ必要がありそうだ。　カロリー制限で寿命が延びることは動物実験で知られている。研究チームは、このときと同じ反応を生体内で起こす物質を赤ワインの成分中に見つけた。ポリフェノールの一種で、酵母を使った実験では通常より７０％も寿命が延びた。ショウジョウバエでも効果が見られ、年内にネズミの実験を始める。
■03/08/23	食中毒防止、牛乳成分で牛肉を消毒　米政府がお墨付き　米食品医薬品局（ＦＤＡ）は２２日、牛乳の成分「ラクトフェリン」を牛肉に噴霧し、病原性大腸菌Ｏ（オー）１５７やサルモネラなどの汚染を防ぐ消毒法の安全性を認めた。間もなく商品化される見通しだ。　ラクトフェリンは牛乳や母乳に含まれるたんぱく質。病原菌の増殖を抑えたり、免疫力を高めたりする。大腸がんやＣ型肝炎に効くのでは、とも期待されている。　米ユタ州のａＬＦベンチャーズ社は、解体前の牛の胴体にラクトフェリンを噴霧すれば、Ｏ１５７やサルモネラ、カンピロバクターが増殖しないことを発見。食中毒の予防につながるとして、安全性についてＦＤＡの審査を要請していた。　同社によると、解体後の食肉に残るラクトフェリンはごく微量で、牛乳アレルギーの人にも問題はないという。　疾病対策センター（ＣＤＣ）によると、米国では、年間７６００万人が食中毒になっている。ＦＤＡのクロフォード副局長は「技術革新は安全な食品を供給するための基礎だ」と述べた。
■03/08/19	メラトニン含み寝付きがよくなる乳飲料発売　大塚製薬　大塚製薬は体が睡眠に適した状態になるホルモン「メラトニン」を含む乳飲料「ｎｅｍｕ（ネムー）」（１８０ミリリットル、１５０円）を９月９日から沖縄を除く全国で発売する。生活習慣の夜型化やストレスで不眠の悩みを持つ人が増えていることに注目し、寝る前に飲む「おやすみ乳飲料」として売り込む。　メラトニンは睡眠時の脳から分泌されるホルモンで、血液中に分泌すると、脈拍や体温、消化機能が低下する。ネムーは昼間の２～４倍のメラトニンが含まれるといわれる夜間に牛から搾乳した生乳を９７％使用。フィンランドのナイトミルク社が「ヨーマイト（ナイトミルク）」として売り出しており、同社との技術提携で商品化した。　同社は「商品に含まれるメラトニンは微量なので昼間に飲んでもすぐに眠くなるわけではない。車の運転前などに飲んでも差し支えない」（広報部）としている。
■03/08/18	新成分と根気で水虫撃退　市販薬が販売絶好調　症状４タイプ　診断を　「水虫持ち」には素足が気になる季節。今年は新しい市販薬が登場し、人気を集めている。これまで医療用に使われていた成分を含み、効き目が強くなった「新世代薬」だ。その一方で、水虫ではないのに水虫の治療をしている人が意外に多いという調査結果も最近明らかになり、専門医は正しい診断と正しい薬の使い方を忠告している。　医療用からの転用は、「カウンターを越えてくる」の頭文字から「スイッチＯＴＣ薬」と呼ばれる。水虫薬では１０年ぶりで、今年初めから製薬各社が次々と新製品を発売した。　水虫の原因菌である白癬（はくせん）菌が細胞膜を作るのを阻害する塩酸ブテナフィンという成分を入れた武田薬品工業の「スコルバダッシュ」、久光製薬の「ブテナロック」、佐藤製薬の「ラマストンＭＸ」。別の抗真菌剤、塩酸アモロルフィンを主成分とする杏林製薬の「トークール」、大正製薬の「ダマリンエース」。殺菌力の高い塩酸ネチコナゾールを入れたエスエス製薬の「アトラントエース」などだ。　どれも希望小売価格２０００円以上と高価だが、売れ行きは好調だ。２月にブテナロックを発売した久光製薬は「初年の売り上げ目標１０億円を５月までの四半期で達成した。購買層の中心は３０～４０代の男性」。ダマリンエースの大正製薬も「この２年ほど水虫薬は売り上げが落ちていたが、今年は持ち直した」。
■03/08/06	がん「予防食」を小冊子に　ベターホーム協会が出版　「食事に気をつけることで、がんにかかりにくい体に」と、財団法人ベターホーム協会が小冊子「がんを予防する料理読本」を出版した。　国立がんセンター研究所に取材して、どうすれば、がんの危険を減らせるかを「がん予防１２か条」に。予防食のポイントと指摘された「脂肪・カロリーひかえめ」（牛ヒレ肉のソテー～りんごソースなど）▽ 「野菜が１５０グラムとれる」（ゴーヤのカレーいためなど）▽「豆・きのこ・海藻など」（とうふと卵の揚げだしなど）▽「塩分ひかえめ」（トマトの冷たいパスタなど）▽「腸から予防　善玉菌を増やす」（根菜のごまヨーグルトサラダなど）の５項目に分けて、６１品を紹介している。　協会大阪事務局長の浅田敏枝さんは「がんは運命のようにとらえがちだが、生活習慣を変えることで避けることができる面もある。食生活を自分の手で改善することは現代人に必須」と話す。　Ａ５判、４８ページ。希望者は３００円切手（送料込み）と送り先を書いた紙を同封し、〒５３０・００１２　大阪市北区芝田２の８の１、ベターホーム協会「がん」係へ。
■03/08/05	健康食品のアマメシバで気管支炎　厚労省が商品名公表　厚生労働省は４日、健康食品として売られている植物アマメシバの粉末を継続して飲んでいた鹿児島県の４０代女性が、気管支炎になり入院したとして商品名を公表した。「よこださん家（ち）のあまめしば」で、原因成分は不明だが、他の製品も含め同様の症状がみられた場合は、保健所に連絡するよう呼びかけている。　厚労省と入院先の鹿児島大病院の納光弘教授によると、女性は昨年１２月から１日４回計８グラムを毎日摂取。今年２月から息切れが生じ、４月に同病院に入院、閉塞（へいそく）性細気管支炎と診断されたという。　アマメシバはトウダイグサ科の植物で、生鮮品のほか便秘解消やダイエット目的の健康食品として流通している。厚労省の調べでは、生鮮品が主として沖縄で年間３０００トン生産されており、少なくとも５社が粉末を、３社が錠剤を製造、ネットなどで販売している。　アマメシバを調理して食べるマレーシアでの被害報告はないが、台湾では９４年から００年にかけジュースを継続して飲み発症した例が２００以上あり、少なくとも９例は死亡しているという。
■03/07/29	約９割の女性、サプリを利用　「効果に疑問」６割も　女性の８８％はサプリメント（栄養補助食品）の利用経験者――。明治製菓（東京）の研究所が２０代以上の女性３６３１人にアンケートをした結果からわかった。　健康対策として「サプリメントの利用」を挙げた人は３７％で、「睡眠」や「規則正しい食事」などを抑えて第２位。利用する目的は「体調維持」が最も多かった。　ただ効果を感じていない人は６割も。「イメージで何にでも効き目があると期待をし過ぎているのではないか」と明治製菓。本来の役目は「足りない栄養素の補完です」と念を押している。
■03/07/08	肌の健康状態を自分でチェックできる富士通の「肌チェキＶ０１」　専用のデジタルスコープ（顕微鏡）で肌の状態を分析し、健康できれいな肌をつくる方法を助言してくれるパソコン用ソフトウエアを、富士通が７日発売した。　スコープは３０倍レンズを搭載し、鏡では気づきにくい肌のきめ細かさや、くすみやシミの状態などをチェックできる。それをパソコンで分析。１００点満点で採点し、効果的な肌の手入れ方法などを表示してくれる。撮影した画像を、過去の自分自身の画像や、年代や部位別に４５枚あるサンプル画像と比較して、状態の変化を把握することもできる。　商品名は「肌チェキＶ０１」で、ソフト本体、スコープ、スキンケア解説本との３点セットで定価４万６８００円。　問い合わせは富士通の医薬・ヘルスケアシステム部（電話０４３・２９９・３０７９）
■03/07/04	禁煙失敗、遺伝子の影響大　慶大チームが解明　禁煙がうまく行かないのは意志が弱いせいだけではなく、遺伝子の影響が大きい――慶応大学医学部の山口佳寿博・助教授（呼吸器内科）と仲村秀俊助手らの研究チームが約３３０人の遺伝子を比較して、こんな研究結果を導き出した。ニコチンの分解にかかわる遺伝子の働きが弱いと依存度が高まり、禁煙に失敗しやすくなるという。英医学専門誌ソラックスの最新号で発表した。　同大学病院を受診した５０歳以上の喫煙者９２人と半年以上吸っていない禁煙成功者１１１人、吸う習慣のない非喫煙者１２３人から同意を得て血液を採取。ニコチン分解酵素を作る遺伝子（ＣＹＰ２Ａ６）の構造の違いから、ニコチンの分解能力が高い人と低い人の２種類に分けて、喫煙習慣との関係を分析した。　その結果、分解能力の低い人が禁煙に成功する割合は、能力が高い人の３分の１程度と低く、失敗しやすいことがわかった。分解酵素の不足で血液中のニコチン濃度が高く保たれやすくなり、ニコチン依存度が高まるためとみられる。
■03/07/03	中国産ウナギに合成抗菌剤　厚労、輸入業者に検査命令　中国産の冷凍ウナギから、含まれてはならない合成抗菌剤エンロフロキサシンが検出され、厚生労働省は３日、食品衛生法に基づき、自主検査を義務付ける「検査命令」を輸入業者に出した。　検査対象となったのは中国、香港から輸入されるウナギの白焼き、かば焼きで、２７日の土用の丑（うし）の日を前に影響が出そうだ。　養殖段階で使用されるエンロフロキサシンが検出されたのは、別々の業者が３月に輸入した２件の中国産冷凍ウナギの白焼き。大阪検疫所と福岡検疫所門司検疫所支所に届け出があり、モニタリング検査の結果、それぞれ１．５７ＰＰｍ、１．９５ＰＰｍが確認された。　厚労省は「すぐに健康への影響があるわけではないが、食べ続けると問題がある」としている。
■03/06/30	リウマチ原因遺伝子を特定　理化学研・東大などのチーム　全身の関節が痛む関節リウマチの原因遺伝子の一つを、理化学研究所と東京大学などの研究チームが特定した。この遺伝子の特徴の違いが病気のかかりやすさを左右しているとみられる。２９日付の米科学誌ネイチャー・ジェネティクス（オンライン版）で発表する。　関節リウマチの患者８２２人と健常者６４６人について、遺伝子レベルの微妙な個人差（ＳＮＰ）を一人当たり約１０万カ所で比較した。　その結果、たんぱく質成分のアミノ酸アルギニンをシトルリンに変える酵素を作る遺伝子（ＰＡＤＩ４）が、症状に強く関係していることがわかった。シトルリンを含むたんぱく質が体内で増え過ぎると、抗体が作られて免疫異常を引き起こすらしい。
■03/05/31	受動喫煙は「免疫に影響」　産業医学研など調査　喫煙者の煙を吸う受動喫煙は人体の免疫系統に影響を及ぼす、という研究結果を、独立行政法人・産業医学総合研究所（川崎市）と筑波大学の研究グループが導き出した。グループは研究結果を基に、「職場の分煙化が非喫煙者の病気予防に役立つ」と指摘する。　同研究所の中田光紀研究員（医学博士）らと筑波大・社会健康医学研究室の谷川武・助教授のグループは、分煙されていない職場の男性社員６７５人の協力を得て、喫煙や受動喫煙の有無について質問し、採血した血液成分との関連を調べた。　受動喫煙は、「自分の席の近くで（家では同じ部屋で）喫煙する人がいるかどうか」の回答によって分類した。　（１）喫煙者（３６３人）（２）受動喫煙者（１１８人）（３）受動喫煙のない人（３５人）（４）過去に喫煙歴のある人（１５９人）――の４グループに分け、免疫全体をつかさどるヘルパーＴリンパ球（ＣＤ４＋）の数を調べた。　その結果、受動喫煙のない人の場合、血液１立方ミリあたり平均４２５個だったのに対し、受動喫煙者は５５７個で、１．３倍。さらに喫煙者は７５６個で、１．７倍だった。他のリンパ球や総白血球の数でも、喫煙度合いの高い人ほど数が多い傾向が見られた。
■03/05/20	目薬入りコンタクトレンズ＝シード社開発、花粉症治療に期待　目に装着すると、内部に含まれた目薬が徐々に放出される使い捨てのソフトコンタクトレンズを、大手コンタクトレンズメーカー、シード（東京都文京区）が２０日までに開発した。目薬を頻繁に差す手間が省け、花粉症やドライアイ、緑内障などの治療や予防に利用できると期待される。ウサギを使った実験や臨床試験を経て、５～１０年後の実用化を目指す。
■03/05/15	中国やせ薬販売で姉妹逮捕　女性７人に健康被害　警視庁生活環境課などは１５日、未承認の食欲抑制剤「フェンフルラミン」を含んだ中国製ダイエット食品を販売したとして、薬事法違反（無許可販売など）容疑で、中国籍の盛岡市内丸の輸入雑貨店経営、郭レイ敏（４３）と、妹の東京都板橋区の会社員、郭暁敏（３３）の両容疑者を逮捕した。
■03/05/14	職場のストレスで肥満に？　働く女性をロートが調査　職場のイライラが女性を「どか食い」に走らせる？－。女性のダイエットに関してロート製薬が４月に実施したアンケートで、回答した２０－３０代の働く女性１１９人のうちの６３・９％が「ストレスが原因で太った経験がある」と答えた。　１０－４０代の学生や主婦など、より幅広い女性層への昨年１１月の同社調査では、太る原因にストレスを挙げたのはわずか７・１％と違いが際立った。ロート製薬は「働く女性が食べることで、仕事などの憂さを晴らしている実態が浮かび上がった」と説明している。
■03/05/08	＜新型肺炎＞死亡率は１４～１５％　ＷＨＯが大幅に上方修正　世界保健機関（ＷＨＯ）は７日、新型肺炎「重症急性呼吸器症候群」（ＳＡＲＳ）の死亡率が１４～１５％になるとする推計値を発表した。最新のデータに基づいて見直した結果、当初言われていた３～４％という死亡率を大幅に上方修正したものだ。６５歳以上の高齢者では半数以上が死亡し、また地域によっては２割近い死亡率となったところもあり、各国は治療や感染予防などの対策を大幅に強化することが求められそうだ。
■03/05/06	米食品医薬品局が抗がん剤イレッサを承認　米食品医薬品局（ＦＤＡ）は５日、抗がん剤イレッサを承認すると発表した。標準化学療法が効かない非小細胞肺がん患者に対し、イレッサを単独で使うことを認める。承認ずみの日本で深刻な副作用が起きているが、進行がん患者には利益があると判断した。　進行した非小細胞肺がんの２１６人を対象とした米国の臨床試験では、病巣の大きさが半分以下になる割合は１０％だった。劇的に効く患者もおり、効果はおおむね７カ月ほど続いたという。　一方、昨年７月、世界で初めてイレッサを承認した日本では、４月２２日までに６１６人の副作用報告（急性肺障害、間質性肺炎）があり、うち２４６人が死亡した。
■03/05/06	ＳＡＲＳウイルス、室温で２日間生存　消毒は有効　新型肺炎「重症急性呼吸器症候群」を引き起こすＳＡＲＳウイルスは便や尿の中では室温で最低１～２日間、生存することが分かった。世界保健機関（ＷＨＯ）が４日（日本時間５日）、発表した。　ＷＨＯの共同研究ネットワークに参加する国立感染症研究所（日本）や香港大などがこの研究にあたった。　体外でのＳＡＲＳウイルスの状態を調べたところ、便の中では最低２日、尿では１日生存していた。別の実験では、下痢の便でもっと長く生き続ける傾向にあった。　また、室温で細胞の中で培養すると、２日たってもウイルスはほとんど減らず、鼻かぜなどを引き起こすヒト・コロナウイルスより長生きすることが分かった。
■03/04/29	肺炎の死者は３５３人　感染５５００人に迫る　【ジュネーブ２９日共同】世界保健機関（ＷＨＯ）は２９日、新型肺炎（ＳＡＲＳ）の感染状況について、同日午後５時（日本時間３０日午前零時）現在の世界まとめを発表、死者は計３５３人となり、可能性例を含む感染者は中国と香港を中心に５４６２人と、５５００人に迫った。　当初、４％前後で推移していた死亡率は、この日の集計で６・５％に達した。　発表によると、中国は死者が１４８人、感染者は３３０３人。香港は死者が１５０人、感染者は１５７２人だった。中国と香港を合わせると、感染者は全体の８９・３％、死者は８４・４％を占めた。　韓国が初めて可能性例を報告したため、可能性例を含む感染国・地域はアジアを中心に２９に上った。日本は２人の可能性例を報告している。
■03/04/25	電磁波、一定条件下で染色体異常促進　慈恵医大グループ　電磁波の生体影響を研究している東京慈恵会医大の清水英佑教授のグループは２４日、山口市で開かれている日本産業衛生学会で、ラット（ネズミ）による実験で超低周波の電磁波が一定の条件下で脳の染色体異常を促進する結果が出た、と発表した。突然変異を起こす化学物質を与えて電磁波にさらすと、化学物質だけの投与に比べ染色体異常が２～３倍に増えたという。同グループは「電磁波ががんの促進因子である可能性を示す」としている。　超低周波の電磁波は家電や高圧線から出る。今回の実験は一般環境の数千倍の電磁波を使って行われた。　実験は電磁波による脳腫瘍（しゅよう）の誘発性を調べるため、脳の細胞分裂が盛んな生後３日のラットの子どもに対し、超低周波電磁波（５０ヘルツ、強さ１０ミリテスラ）を連続２４～７２時間浴びせ、脳細胞の変化を調べた。染色体異常が起きると、小核と呼ばれる染色体の破片が細胞中に増える。この増加が発がん性の目安となる。
■03/04/24	厚労省研究班が胃潰瘍の治療指針作成　ピロリ除菌最優先　胃潰瘍（かいよう）の標準的な治療法の指針（ガイドライン）を厚労省の研究班が初めて作り、さいたま市で２４日開かれた日本消化器病学会で発表した。胃潰瘍の原因となるヘリコバクター・ピロリ（ピロリ菌）の除菌を最優先とする一方で、現在多用され、年間１０００億円以上の売り上げがあるとされる約２０種類の防御因子増強剤については、比較的新しい３剤を除いて「治療効果の根拠が明確でなく、推奨できない」とした。　菅野健太郎・自治医大教授を班長に、これまであいまいだった胃潰瘍の治療法選択の優先度を、過去の国内外の臨床試験成績から評価した。　胃潰瘍の原因は約９割をピロリ菌が占めるほか、非ステロイド性消炎鎮痛剤の服用によるものもある。このためガイドラインは、鎮痛剤服用の有無を最初に確認したうえでピロリ菌の感染の有無を調べ、陽性の場合は抗生物質による除菌療法を最優先とした。
■03/04/16	「ＳＡＲＳウイルス」と命名　ＷＨＯが新型肺炎で断定　世界保健機関（ＷＨＯ）は１６日、東アジアを中心に多数の死者を出している新型肺炎の重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）は、新型のコロナウイルスが原因と確認されたと発表。「ＳＡＲＳウイルス」と名付けた。日本を含む各国の専門家をジュネーブに招集し、オランダ・エラスムス大によるサルの感染実験などをもとに検討し、断定した。　病原体が断定されたことで、流行地への旅行を避けたり患者を隔離したりといった「守りの対策」に加え、ワクチンの開発など「攻めの対策」が可能になる。ＷＨＯがＳＡＲＳの警戒情報を出してから１カ月余。未知の病原体がこれほど早く確認されたのは、感染症対策史上、初めてだ。
■03/04/11	生活習慣病になりやすい体、ミトコンドリアゲノムで解析　岐阜県は１０日、同県国際バイオ研究所（同県各務原市）が、ヒトミトコンドリアのゲノムから、肥満や糖尿病などの特徴的な遺伝子タイプを特定したと発表した。科学技術振興事業団（埼玉県川口市）とデータベース化し、１１日からインターネット上のホームページで公開する。研究の基礎データとなり、生活習慣病の予防につながると期待されている。　ヒトミトコンドリアは１個の細胞に約５００個ある。エネルギーなどを作り出し、細胞核と同様にＤＮＡを持っている。そのＤＮＡは１万６５６９の塩基対で構成されている。　同研究所は００年から研究を開始。肥満、糖尿病のほか、パーキンソン病や１００歳以上の高齢者など６群に分類、９６人ずつの計５７６人の日本人を調べた。この結果、肥満や長寿、糖尿病などで統計的に証明できた６種類の遺伝子タイプが見つかったという。
■03/04/06	＜新型肺炎＞各国に広がる感染、乗客隔離や生徒の登校禁止も　新型肺炎・重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）の拡大が、アジア、欧米の各国政府を慌てさせている。韓国は、感染が疑われる男性が乗った飛行機の乗客全員を追跡調査。アジア系移民が多いカナダでは、春休みに故郷へ帰省した生徒への登校禁止措置が、教育の権利をめぐる摩擦に発展した。「未上陸」の国は、水際作戦として入国者の健康検査を強化するなど、対応に追われている。
■03/04/01	肺がん治療薬イレッサ、効くかどうかを遺伝子で予測　肺がんの治療薬イレッサが効くかどうかを、使う前に遺伝子の働きぶりの違いで見分ける手法を東京大医科学研究所などのチームが開発した。まだ基礎研究の段階だが、今後、臨床試験を重ねて、効果を予測する方法として確立を目指す。副作用とみられる肺炎などで死亡する患者が相次いでいるが、効果が見込める患者だけに使えるようになれば、無用な副作用を回避できる可能性がある。　医科研、近畿大、徳島大などの関係者が１日に会合を開き、臨床試験の方法などを検討した。　イレッサが効くのは患者の約３割とされる。しかし、実際に使ってみないと効果は分からず、患者の過半数は、効果が期待できないのに副作用の危険にさらされる形になっている。　医科研の中村祐輔教授らは、近畿大、徳島大の協力を得てがん細胞を遺伝子レベルで分析。イレッサが効き、がんが半分以下になった患者７人と、効かずに２５％以上増加した患者１０人で、働きぶりが大きく異なる遺伝子を数十種類突きとめた。
■03/03/31	香港でＳＡＲＳ集団感染、マンションの１２１人　【香港＝関泰晴】香港政府は３０日までに、九竜地区のマンション住民１２１人が正体不明の肺炎「ＳＡＲＳ」（重症急性呼吸器症候群）に集団感染したことを確認した。　香港政府は「空気感染の可能性も否定できない」として、マンションの換気設備などを調査している。米疾病対策センター（ＣＤＣ）も２９日、空気感染の可能性を指摘しており、ＳＡＲＳの流行がさらに拡大する恐れが強まっている。　香港では、１日５０人前後のペースで感染者が増えており、３０日現在、１３人が死亡、感染者は５３０人に達した。
■03/03/29	女性の健康、５万人１０年間追跡　ホルモン薬の影響調査　更年期障害の治療に使われるホルモン薬や生活習慣が女性の健康にどんな影響を及ぼすか――こんな研究を群馬大の林邦彦教授（医療基礎学）らが始めた。看護師５万人に協力を求め、１０年間調査する。主目的の一つはホルモン薬の影響。乳がんのリスクを高めると指摘されるが、効果も副作用も欧米のデータによるのが実情なので日本人での評価を目指す。　女性の健康に焦点をあてた大規模で長期的な研究は国内では例がない。　研究は日本更年期医学会と共同。各地の看護協会が協力する。３０歳以上を対象に、更年期障害で女性ホルモンを補うホルモン補充療法（ＨＲＴ）を受けているかどうか、その薬はどんな種類か、がん検診の受診の有無とその結果、運動や食事など５０項目を調査する。
■03/03/26	輸血の副作用「２千人に１人」　全国調査の必要性指摘　全国国立大学医学部付属病院輸血部会議の委員会は２５日、輸血後に呼吸困難や血圧低下、細菌による感染症など重い副作用を起こすのは「２０００人に１人」とする調査結果を公表した。輸血による副作用は国内の医師にはあまり知られていないとして、全国調査の必要性を指摘した。　調査結果は厚生労働省の調査会に報告された。全国４４の国立大学病院などで９８年度から００年度までに輸血を受けた患者は推定約１２万人。輸血後にこれらの重い副作用を発症した患者は６６人で、うち３人が急性肺障害などで死亡していた。
■03/03/26	原因不明の肺炎で新種ウイルス＝ＷＨＯ　【ジュネーブ２５日時事】世界保健機関（ＷＨＯ）は２５日、香港などから世界中に広まった原因不明の肺炎（重症急性呼吸器症候群＝ＳＡＲＳ）の患者から採取した検体から、風邪や胃腸炎を引き起こすコロナウイルス科の新種ウイルスが見つかったと発表した。
■03/03/24	初期虫歯を修復するガム　江崎グリコが発売　初期虫歯の修復を助ける成分を配合した江崎グリコのガム「ポスカム」　江崎グリコは２４日、初期虫歯の修復を助ける成分を配合したガム「ポスカム」を５月２０日、関東・甲信越地方と静岡県で発売すると発表した。　歯から溶け出したエナメル質の再形成を助ける新成分「リン酸化オリゴ糖カルシウム」をジャガイモから抽出することに同社が成功。この成分を配合したガム２粒を１日４回各２０分間かんだ場合、１週間で初期虫歯の約７割が修復されたという。　同社は「同じ機能を持つ従来品に比べ、約７倍の修復効果がある」としている。「ポスカム」３種類のうち１種類は、厚生労働省から、健康への効能を具体的に表示できる「特定保健用食品」の許可を受けた。　同社は来年春までに全国展開したい考えで、１年目は約５０億円の売り上げを目指す。粒状のガムが１４個入り１２０円、板ガムは９枚入り１２０円。
■03/03/22	香港の肺炎感染源ほぼ特定　感染者１９７人、死者６人に　香港政府は２１日、香港で流行中のパラミクソウイルスが原因とみられる肺炎の感染者が１９７人に増加したと発表した。３８人は重症。死者は６人。　同政府は重要な感染源の一人を２月中旬に香港に入った中国・広州の男性医師（６４歳＝病死）と特定。医師は発病状態で九竜地区のメトロポールホテルに宿泊。同じ９階に泊まった７人が感染、うちカナダ人女性１人が死亡、ベトナム・ハノイで入院した米国籍の華人も滞在していた。香港北郊の病院に入院、当初発生源と疑われた香港男性（２６歳＝快復）も９階に宿泊した知人を訪ねていた。医師は病院では肺炎患者担当だったという。
■03/03/21	“謎”の急性肺炎　独と香港の患者からウイルス発見　アジアを中心に患者が出ている原因不明の急性肺炎について、ドイツの患者から、はしかの仲間のパラミクソウイルスが見つかったことが１９日、分かった。香港でも、複数の患者からよく似たウイルスを見つけたとの報道があった。これが原因かどうか詳しい検査を進めている。　ドイツのフランクフルト大の報告によると、同国の空港で発病が分かった内科医のたんなどを電子顕微鏡で調べ、ウイルスを見つけた。国際感染症学会に速報した。原因のウイルスが確定すればワクチンづくりなどにつながる。　国立感染症研究所の岡部信彦・感染症情報センター長は「このウイルスが原因と決まったわけではないが、原因を追究する上で、注目すべき情報だ」と話している。
■03/03/20	＜肺炎＞死者９人に　世界保健機関（ＷＨＯ）によると、香港やベトナムを中心に流行している原因不明の肺炎（重症急性呼吸器症候群＝ＳＡＲＳ）の死者は１９日午後４時（日本時間２０日午前零時）時点のまとめで計９人に達した。　国・地域別の内訳は香港が５人、ベトナムとカナダがそれぞれ２人。　感染者は香港の１５０人を筆頭に、１１カ国・地域で計２６４人に上る。
■03/03/17	脳卒中リハビリ、休日はさむと自宅復帰率低下　脳卒中のリハビリ中に休日が多いと、退院時に自宅に復帰できる率が１１ポイント低く、死亡率は３倍近い――。こんな傾向が厚生労働省の研究班（班長・長谷川泰弘国立循環器病センター医長）の調査でわかった。　脳卒中では発病後なるべく早く全身の関節を動かすなどのリハビリに取り組めば、後遺症の軽減や死亡率の低下につながるとされている。　調査対象は、国立循環器病センターや九州大付属病院、中国労災病院など国関係の１０病院に発病後３日以内に入院した脳卒中患者９３８人。入院の翌日から２１日間の状況と経過を分析した。　１０病院でのリハビリ実施は平日だけ。２１日間の平日の数を（１）９～１３日（２２５人）（２）１４日（３７４人）（３）１５日（３３９人）の３群に分けて比較した。　入院期間中に連休などで休日が多かった（１）の人は、（２）と（３）の人より理学療法のリハビリを受けた平均日数が約１日少ない９．２日。自宅への復帰率は（１）が５１．６％で（３）より１０．９ポイント低く、死亡率は５．８％で（３）の約２．７倍だった。
■03/03/15	２３都道府県で３０人死亡　人食いバクテリア調査　皮膚や筋肉を壊死（えし）させることなどから「人食いバクテリア」ともいわれる「劇症型Ａ群溶血性連鎖球菌」に感染した患者は２０００年以降、２３都道府県で計６６人に上り、このうち３０人が死亡したことが１４日、名古屋大医学部などのグループの調査で分かった。　調査に当たった長谷川忠男・名古屋大助教授（分子病原細菌学）は「調査結果は全体のごく一部。診断がつかず、死亡したケースも多数あると考えられる」と指摘、医療機関に迅速な診断と治療を呼び掛けている。　その結果、死亡例では生存者に比べ、発熱の程度が低く、白血球もそれほど増えていない傾向があることが判明。　初期症状が風邪と似ているため、熱がないと思って油断しているうちに、短時間で皮膚や筋肉の壊死が進み、手遅れになる危険性もあるという。
■03/03/12	９４歳骨髄から心筋細胞に、“細胞若返り遺伝子”使い　９４歳の女性の骨髄細胞に、細胞の寿命を延ばす遺伝子を組み込み、心筋細胞に変化させることに国立成育医療センター（東京都）と慶応大医学部などのグループが成功した。様々な細胞になり得る骨髄中の幹細胞は年を取ると衰えるが、９０歳代の細胞でも若返ることが確認できた。こうした細胞を移植して臓器や組織を再生させる医療の幅を広げる成果で神戸市で開かれている日本再生医療学会で１２日発表された。　研究グループは、女性や家族の同意を得て骨髄細胞を採取。これに、細胞の寿命を決める“回数券”といわれる「テロメア」という部分の長さを保つ働きのある遺伝子を組み込んだ。通常、骨髄細胞は２０回程度で分裂を止めるが、遺伝子を入れた細胞は５０回以上分裂し、寿命が延びていることが確認できた。　この細胞を増殖させると２日後に筋肉のような細胞になり、７日後には拍動を始めた。マウスの心臓に移植したところ、心筋として働いた。
■03/03/07	＜美白禁止＞成分のコウジ酸に発がん性の疑い　厚労省が通知　厚生労働省は７日、日焼けによるしみ、そばかすを防ぐ効果があるコウジ酸を含む化粧品の製造・輸入を当面中止することを決めた。コウジ酸に発がん性の疑いがあることが理由。コウジ酸を含む化粧品は「美白」をうたった化粧水やクリームなど約１８０品目が流通しており、同省は同日付で関係業界に通知した。　コウジ酸は８８年に医薬部外品として承認され、化粧品の成分や食品の変色防止剤として広く使われている。同省などが０１年から行っていた動物実験などで肝臓への発がん性が推定されたため、厚労省薬事・食品衛生審議会（薬食審）の毒性・添加物合同部会は昨年１２月、食品添加物としての使用を禁止するよう決定していた。
■03/02/26	麻酔科医不足の実態を調査へ　厚労省　大学病院が麻酔科医を派遣先の病院から引き揚げ始め、地域によっては手術を減らさざるを得ない病院が現れている問題で、厚生労働省は２５日、大学病院を所管する文部科学省とともに、近く実態調査することを決めた。大学病院が引き揚げさせた麻酔科医の数やその理由、地域医療への影響などを調べ、対策を協議する。　厚労省によると、医療機関に勤務する麻酔科医の数は００年で５７５１人。９６年より７０５人増えているが、「地域的なかたよりがあるのではないか」という。
■03/02/26	原薬を未承認の方法で製造　岐阜県がメーカー行政処分へ　岐阜県古川町の医薬品の原薬メーカー「アルプス薬品工業」（北川俊彦社長）が、風邪薬などの原薬３３品目を厚生労働省が承認していない方法で製造していたことが同県の調べで２５日分かった。３３品目は３１都道府県の１５７カ所の医薬品メーカーの製造所に出荷されており、県は「原薬から作られた医薬品も各医薬品メーカーが自主回収するのが妥当」と各都道府県に連絡。県は薬事法違反にあたるとみて今後、業務停止などの行政処分を行う方針だ。　同社は有効期限（２年間）が残っている１５品目の原薬約８．６トンについて自主回収を始めた。　県によると、問題の原薬は生薬エキスや漢方エキスで、風邪薬や胃腸薬などの原料として使われていた。同社はエキスを抽出する溶媒に酢酸を加えたり、エタノールをメタノールで代用したりするなど、厚労省の承認外の方法で製造していた。
■03/02/26	＜エイズワクチン＞ＨＩＶの感染防止効果証明できず　米紙報道　米紙ＮＹタイムズは２４日、米中心に多数の人を対象に臨床試験が実施された「エイズバクス」と呼ばれるワクチンは、ＨＩＶの感染防止効果を全体としては証明できなかったと報じた。ワクチンを製造したバクスジェン社が明らかにしたという。この結果、エイズバクスが直ちに認可される可能性はほとんどなくなった。
■03/02/25	子供の誤飲、「たばこ」が４５％　幼い子供が誤って日用品を飲んでしまう事故のうち、たばこの誤飲が半数近くを占めていることが厚生労働省の調査でわかった。ハイハイやつかまり立ちをする生後６か月から、室内を歩き回る生後１７か月にかけての乳幼児に被害が集中している。　厚労省が２００１年度、モニターに指定した全国の小児科８病院から報告を受けた誤飲事故は８８６件。このうち、たばこが４０１件（４５・３％）と最も多く、２番目の医薬品・医薬部外品の１２２件（１３・８％）を大きく上回った。たばこの誤飲は、死亡例はなかったものの、６か月―１１か月の乳児（２６４件）と１２か月―１７か月の幼児（１０１件）で全体の９１％を占めた。　たばこには、１本で子供の致死量相当のニコチンが含まれており、厚労省は「灰皿代わりに空き缶を使った場合、誤って中身を飲んでしまう子も多い」と注意を呼びかけている。
■03/02/24	韓国の卵子バンク、上陸　東日本の産院も設立準備　不妊患者に卵子を販売する「卵子バンク」が、日本にも登場した。韓国のバンクが今月から東京で営業を始め、提供者を募集している。東日本の産婦人科クリニックも、設立の準備を始めた。国内にはまだ規制法がなく、水面下で生殖ビジネスが広がる可能性もある。　日本で営業を始めたのは韓国・ソウルに本社を置く「ＤＮＡバンク」。１７日に東京・渋谷に日本事務所を開いた。インターネットやチラシを通じて日本人の卵子提供者を募る。現在、２０～３０人の日本人が提供者として登録していて、報酬は１人６０万円という。　不妊で悩む夫婦が事務所にある経歴資料などから提供者を選んだ後、協力してくれる病院がある韓国で卵子提供を受ける。その後、夫の精子と体外受精させたうえで妻の体に移すという流れだ。提供者と夫婦は顔を合わさず、互いにだれかわからないようにしている。
■03/02/23	医療事故に報告制度　第三者機関が防止策　厚労省方針　厚生労働省は医療事故を防ぐため、第三者機関を設けて事故の情報を集め、再発防止策を提示する制度を創設する方針を固めた。処分権限がある国から独立した機関をつくることで情報を集めやすくし、全国で起きている同じような事故により早く対応できるようにする。医療機関だけでなく、患者・家族からも情報を求めることが特徴。同省の検討部会が３月末までに制度の大枠をまとめる。　現在、医療事故の報告制度はなく、厚労省が国立の病院・療養所に対して、患者が死亡するなど重大な事故の報告を義務付けているだけだ。　事故に至る一歩手前の「ひやりとした」事例について、０１年１０月から国立病院や大学病院などを対象に自発的な報告を受けているが、実際に起きた事故情報を多く集めて分析することが効果的な防止策につながるとの意見が医療安全対策に関する検討部会などで出たことから、新たな制度をつくることにした。
■03/02/22	胎児の脳発達、ＭＲＩで診断可能　日大など研究　磁気共鳴断層撮影（ＭＲＩ）によって胎児の脳の発達具合を診断できることが、日本大の阿部誠司医師（産婦人科）、小川脳機能研究所の加藤俊徳主任研究員らの研究でわかった。胎児診断で今使われている超音波ではむずかしかった。新生児のケアや将来の胎児治療などに役立つとみられる。　阿部さんらは、子宮筋腫などの診断のために撮影された１８週以降の妊婦のＭＲＩ画像を保存。誕生後、健康に成長した１０９人の胎児の脳の画像を調べた。　脳の神経細胞が増え、しわが少しずつ増えていく発達段階は、８期に区分された。１８～２４週が第１期、２５週から出産直前の３９週まではほぼ２週ごとに２～８期。超音波診断では不鮮明なことが多いしわの状態が、ＭＲＩ画像でははっきりしており、各段階を識別できた。
■03/02/19	ホップにＯ１５７中和の効果　ビール飲んでも効き目なし　ビール原料のホップから抽出されるポリフェノールに、病原性大腸菌Ｏ（オー）１５７の毒性を中和する働きがあることを、千葉大医学研究院の野田公俊教授（病原分子制御学）とアサヒビール（本社・東京都中央区、池田弘一社長）の研究チームが突き止めた。４月に熊本市で開かれる日本細菌学会総会のシンポジウムで発表される。　野田教授は、百数十種類のサンプルの中からＯ１５７が放出するベロ毒素の毒性を消す効果があるものを探し、ホップの働きが強いことを約３年前に発見した。
■03/02/16	「人の長寿遺伝子、見つけた」米研究チームが発表　人間の「長寿の遺伝子」を、米ハーバード大、バイオベンチャー企業センタジェネティクス社などの共同研究チームが発見した。千葉市で１５日に開かれた老化の国際シンポジウムで報告した。　寿命を延ばす遺伝子は、小さな虫やネズミでは見つかっているが、人間では初めて。長寿を達成する薬の開発などにつながると期待される。　研究チームのアンニバーレイ・プーカ医師によると、百寿者（１００歳以上の人）や１００歳前後の兄弟姉妹がいる１３７組の家族に協力してもらい、３０８人のＤＮＡを採取して、長寿者に共通する部分がないか調べた。コンピューターを用いた分析の結果、２３対の染色体のうち４番染色体上に遺伝子があることを突き止めた。
■03/02/15	インフルエンザ　突然の「脳症」症状よく見て　インフルエンザにかかった子どもが脳炎を併発し、死者も出る「インフルエンザ脳症」の被害が各地で続いている。インフルエンザの患者数全体からみれば、脳症にかかる割合は少ないが、毎年、数十人の死者が報告され、今冬はけいれんなどの予兆がないまま急死する例もみられる。１週間で１０万人を超す子どもたちがインフルエンザにかかっており、重症になるのを心配する親たちが救急現場に殺到するケースも出ている。
■03/02/14	子どもの誤飲事故、たばこが半数近く　厚労省調査　子どもの誤飲事故のうち、半数近くを依然としてたばこが占めていることが、厚生労働省の１３日公表した調査結果でわかった。たばこの１位は調査を始めてから２３年連続。生後６～１７カ月が９割を占め、同省化学物質安全対策室は「手の届かないところにたばこを保管するなど、この時期に特に気を付ければ多くの事故は防げる」と注意を呼びかけている。　調査は皮膚科８病院、小児科８病院の協力を得て事例を集める「０１年度家庭用品健康被害病院モニター報告」。誤飲の報告計８８６件のうち、たばこは４０１件（４５．３％）を占め、２位の医薬品など１２２件、３位の玩具５７件を大きく引き離した。空き缶に水を入れて灰皿代わりにするなどし、ニコチンが吸収されやすい水溶液の形で誤飲した例も７件あった。死亡例はなかったが、たばこ１本分のニコチンが溶け出せば乳幼児の致死量に相当する。
■03/02/13	「副作用死は説明怠ったため」と遺族が製薬会社訴え　横浜市の女性（当時３１）が市販の風邪薬による副作用で死亡したのは、製薬会社が説明を怠ったためだとして、女性の遺族が１３日、製造元の「興和」（名古屋市）とその販売元の計２社を相手に約１億５０００万円の損害賠償を求める訴えを横浜地裁に起こした。　訴状によると、女性は９８年２月、「コルゲンコーワＥＴ錠」を１週間、服用したところ、皮膚がやけど状になる「スティーブンス・ジョンソン症候群（ＳＪＳ）」にかかり、９９年９月に敗血症で死亡した。医師から「原因は同薬の副作用」と説明されたという。　当時の同薬の説明書にはＳＪＳによる副作用が書かれていなかった。厚生労働省によると、ＳＪＳは国内で年間３００例前後の発症例が報告され、うち１割弱が市販薬によるという。
■03/02/08	インフルエンザ脳症、全国で子ども２６人の死亡を確認　インフルエンザが原因の脳症によってこの冬、少なくとも２６人の子どもが死亡していることが名古屋大学医学部の森島恒雄教授らの研究グループの調べでわかった。森島教授は「子どもが急に発熱し、少しでもインフルエンザの疑いがあったら、すぐに医師の診察を受けて欲しい」と注意を呼びかけている。　研究者や専門医で構成する厚生労働省の「インフルエンザ脳症研究班」が、全国の医師らのネットワークを通じて独自に集計した。１月末現在で０～８歳までの子ども２６人の死亡が確認された。２月に入っても報告が続いており、すでに同じ年齢層の子ども３０人以上が死亡していると見られるという。
■03/02/06	特養待機２３万人以上に、９８年度の約５倍　特別養護老人ホームに入所を希望して待機している高齢者が全国で少なくとも２３万人に上ることが、朝日新聞社の介護保険全国調査でわかった。介護保険導入前の９８年度に厚生省（当時）が調べた数の５倍近くで、在宅重視を掲げる介護保険と高齢者や家族の施設志向とのギャップが浮き彫りになった。入所の必要性が高い人を優先的に受け入れるルール作りを急ぐ必要がありそうだ。　朝日新聞社が昨年１２月に全自治体を対象に実施した調査（回答率８６％）で、複数の特養に申し込んでいる重複分を除いた申請者の実数を把握しているか尋ねたところ、６割強が「把握している」と答えた。その合計は約２３万３０００人だった。
■03/02/05	電磁波健康リスク調査、「症例数少なく不適切」と文科省　高圧送電線などから出る超低周波の電磁波が日常環境より高い場合に小児の急性リンパ性白血病や小児脳腫瘍（しゅよう）の発症率が高くなるという国立環境研究所などの疫学調査結果について、文部科学省は１月２８日付で「症例数が少なすぎる」として「本研究のみで健康リスク評価を行うのは不適切」などの評価結果を発表した。　調査は国の科学技術振興調整費（約７億２０００万円）で、９９年度から３年間、進められた。同研究所と国立がんセンターなどが、電磁波が子どもの健康にどんな影響を与えるかを中心に調べた。　同省の科学技術・学術審議会の研究評価部会は急性リンパ性白血病、脳腫瘍ともに調査症例数が少ないとした上で、「研究結果が一般化できるとは判断できない」「情報等の整理が不十分な現状では本研究の科学的価値は低い」と指摘。総合評価を３段階で最低の「Ｃ」と結論づけた。
■03/02/04	インフルエンザ予防接種の副作用、２年間で７人死亡　インフルエンザ予防のワクチン接種で、００年度と０１年度の２年間に計１６９人が副作用を発症し、うち７人が死亡した、と製薬会社や医療機関から厚生労働省に報告されていたことが、４日わかった。政府が同日、金田誠一衆院議員（民主党）の質問主意書に答えた。インフルエンザワクチンによるすべての副作用報告を集計、公表したのは初めて。　答弁書によると、これらは薬事法に基づく副作用報告で、一部が重複している可能性もあるという。　副作用を発症した１６９人の内訳は０１年度８２人、０２年度８７人。１０歳未満が４３人と最も多く、７０代が３３人、６０代２４人、１０代から５０代までの各年代と８０代が１１～１２人、９０代が１人だった。うち死亡した７人は７０代が３人、８０代２人、６０代と９０代が各１人。
■03/02/03	薬を効かなくする性質広げる新型耐性腸球菌を発見　抗菌薬がほとんど効かない性質を素早く広げる新型のバンコマイシン耐性腸球菌（ＶＲＥ）を、群馬大などの研究チームが見つけた。普通の腸球菌の中に新型菌が入ると、腸球菌が一斉にＶＲＥに変化してしまう。１日、名古屋市で開かれている日本臨床微生物学会で発表した。　群馬大医学部の池康嘉教授（微生物学）らは、国内のある大学病院の入院患者約１７００人を調べ、１０人からＶＲＥを見つけた。全員、発病していない保菌状態だった。　このＶＲＥは、菌本来の遺伝子とは別に、プラスミドと呼ばれる特殊なリング状の遺伝子群を持っていた。この中に、近くにいる腸球菌と合体する「接合」を起こす遺伝子と、抗菌薬がほとんど効かない「バンコマイシン耐性」の性質の遺伝子がセットで入っていた。
■03/01/29	＜カルテ開示＞規定ある病院は半数　看護協会アンケート結果　国や日本医師会が３年前から進める自主的なカルテ（診療記録）開示をめぐり、開示に必要な内部規定を持つ医療機関が、日本看護協会のアンケート調査に回答したうちの半数しかないことが分かった。医師会は開示の法制化に反対しているが、看護協会は「法律を作らなければ実態は改善されない」と訴えており、厚生労働省の検討委員会による法制化論議にも影響を与えそうだ。
■03/01/11	国産「抗体医薬」開発の競争激化　市場拡大にらむ　「抗体医薬」の初の国産品を目指し、製薬会社やバイオ関連企業の競争が本格化している。化合物を使う従来の医薬品と違い、たんぱく質の機能を応用した新しいタイプの医薬品で、市場拡大をにらみ、他業種からの参入も見込まれている。　抗体医薬は、体内に侵入したウイルスなどから体を守る機能を持つ抗体（糖たんぱく）を利用した技術で、特定の細胞だけを攻撃する抗体を人工的に作りだし、投与するもの。遺伝子情報をもとにしていることから治療効果が高く、副作用も少ないといわれる。　米国では抗がん剤など１１品目が販売され、１２０品目以上で臨床試験が進む。日本では六つの外国品が販売されており、十数社が計約３０品目の開発に着手。中外製薬、協和発酵、キリンビールが先行しているといわれる。
■03/01/05	Ｃ型肝炎の発症、エイズ上回る　「薬害」被害者調査　９８年以降に亡くなった「薬害エイズ」の被害者のうち、Ｃ型肝炎の症状があった人数がエイズを発症していた人数を上回っているとみられることが、エイズ予防財団と厚生労働省研究班の調査でわかった。エイズウイルス（ＨＩＶ）感染でＣ型肝炎が進行しやすい実態も浮かび、被害者は国にＣ型肝炎対策の強化を求めている。　調査によると、血液製剤でＨＩＶに感染した血友病患者のうち０１年５月現在の生存者は８９０人。うち、少なくとも７８３人がＣ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ）にも感染していた。９８年１月から０１年５月末までに死亡したのは４５人いたが、うちエイズを発症していたのは１０人、肝硬変や肝がんなどの症状があったのは１６人、両方の症状があったのは７人だった。肝硬変などで亡くなった人はほとんどがＨＣＶ感染者とみられるという。
■03/01/04	薬の副作用、一目で分かります　薬局経営者がソフト考案パソコンで「裏処方」を見る佐谷さん＝東京都練馬区の「アスカ薬局」で　日本薬剤師会の前会長で、東京都練馬区の「アスカ薬局」経営者、佐谷圭一さん（６４）が、薬の副作用などが一目で分かるコンピューターソフトを考案した。「このソフトを使えば、重い副作用などが出るケースがすぐに分かり、医師に処方の変更を進言できる」と、薬害防止のため普及に力を入れている。　このソフトを入れたパソコンに、新たに調剤した薬の名前を打ち込むと、佐谷さんが「裏処方」と呼ぶ副作用や禁忌症の略語が打ち出される。便秘の副作用があるなら「Ｂ」、妊娠時に服用してはならない場合は「妊」といった具合だ。複数の薬を調剤する場合、同じ副作用の薬があったり、飲み合わせで危険が高まったりすることが分かる。副作用などは、パソコンに一度入力しておけばよい。　開発のきっかけは約１０年ぶりの現場復帰。昨年３月まで日本薬剤師会の会長を務めた佐谷さんは、医薬分業と、患者に投与された薬の記録（薬歴）の管理を推進してきたが、久しぶりに店頭に立ってがくぜんとしたという。「店を離れていた間に、薬の種類が大幅に増えた。副作用や悪い飲み合わせのすべてを薬剤師が覚えることは、不可能。店頭で分厚いマニュアルをひっくり返していては仕事にならないので、ソフトがあればと思いました」
■02/12/26	健康には「たばこ値上げ有効」と厚労省　財務省には異論　たばこ対策を検討していた厚生労働省の厚生科学審議会は２５日、健康のため「消費抑制が必要」とする意見書をまとめ、坂口厚労相に提出した。「価格引き上げは有効」と価格政策の必要性にも踏み込んだ。財務省の審議会は１０月に、たばこは「個人の嗜好（しこう）品」「自己責任で喫煙の選択を」として、消費削減に消極的な報告をまとめている。たばこ産業を育成して税収の確保を図る立場の財務省との違いが、改めて浮き彫りになった形だ。　意見書は、価格引き上げについて「喫煙率が下がり超過医療費なども減少するとの報告もあり、たばこ対策の有効な方法の一つ」とした。厚労省研究班がまとめた、価格を１箱１０００円にすれば６割以上の人が喫煙をやめ、死者は１０万人から３万７０００人に減るという試算などを踏まえた結論とみられる。
■02/12/24	前立腺がんに超音波で焼く新治療法　負担少なく効果　男性の早期前立腺がんを超音波で焼く治療法が有効であることが、東海大八王子病院の内田豊昭・助教授（泌尿器科）らの臨床試験でわかった。中間的な報告では大半の患者で効果があった。効果は手術や放射線治療と同じか、それ以上。手術より負担が軽く、男性機能の低下も半分以下という。　前立腺がんは日本でも増えているがんの一つ。９９年の死者は約７千人で９５年より１６００人ほど増えている。　内田さんらが試験しているのは高密度焦点式超音波法（ＨＩＦＵ）。米国で前立腺肥大症の治療用に開発された装置を、輸入元のタカイ医科工業（東京）と協力して改良した。　直腸に超音波の発振器を挿入。高エネルギーの超音波を３ミリ四方の範囲に順に照射して９０度前後の高温でがんを焼く。２時間余で終わる。
■02/12/15	インフルエンザ、気温１０度以下で要注意に　医師ら調査　１週間の平均気温が１０度を下回ると、患者数が急増し、最高気温が１０度以上の日が週に１日減ると患者数は２８％増加する―。こんなインフルエンザと天気との関係が東京慈恵医大の浦島充佳講師（小児科）らの研究でわかった。　浦島講師らは８７～９７年の東京の最高・最低気温や湿度など８６項目の気象データをもとに解析。その結果、前週の最高気温が１０度未満の日数と平均湿度が６０％未満の日数が、患者数の増減と「最も密接な関係」にあることがわかったという。　また、平均湿度が６０％を下回る日が１日増えると、患者数は１５％増えるという。　さらに空気の乾き具合との関係も調べた。空気中の水蒸気の量を示す水蒸気圧が９ヘクトパスカル以下になると患者は急増するという。
■02/12/12	国民の２割が飲んでる栄養剤　厚労省調査　ビタミンやミネラルなどの栄養素を錠剤やドリンク剤などから取っている人が約２割にのぼり、その３分の１が「不足する栄養成分の補給」を理由に挙げていることが厚生労働省が１１日にまとめた０１年国民栄養調査でわかった。同省生活習慣病対策室は「世代によっては欠食も増えているが、３度の食事から必要な栄養素を取るのが基本」と呼びかけている。　０１年１１月、全国の４２２４世帯１万２４８１人を対象に食事内容から栄養素などの摂取量を調査し、食生活を尋ねた。調査対象の栄養素数は、前年までの１０から２５に増やした。
■02/12/05	妊娠前後の飲酒、乳幼児突然死の危険８倍に　米での調査　妊娠前後の飲酒は乳幼児突然死症候群（ＳＩＤＳ）のリスクを６～８倍に高める。そんな調査結果を米保健当局がまとめ、４日発行の米医師会雑誌に発表した。　米国立小児保健発育研究所や米疾病対策センター（ＣＤＣ）が、９２～９６年にＳＩＤＳで死亡した３３人と健康児６６人について、妊娠中や出産後の母子の生活を分析した。　妊娠３カ月までの時期に母親が飲酒していた場合、ＳＩＤＳのリスクは通常の８．２倍。妊娠前の３カ月に酒を飲んでいて妊娠後に禁酒した人を含めても、リスクは６．２倍になった。　研究チームは「妊娠したと分かると女性の多くが禁酒するが、それまでの飲酒にも注意が必要だ」としている。　また、赤ちゃんに２枚以上の衣服を着せた場合にもリスクが６．２倍になり、厚着にも注意が要りそうだ。　日本では旧厚生省の研究班が、うつぶせ寝と喫煙、人工乳をＳＩＤＳの危険因子としている。
■02/12/04	不眠対策、よその国は医者頼み、日本は寝酒が主流　日本人の不眠対策は寝酒に頼る率が高く、医師への相談や睡眠薬を使う率は低い－－。こんな結果が仏製薬会社サノフィ・サンテラボが２日発表した１０カ国疫学調査でわかった。　その他の対象国は、中国、オーストリア、ベルギー、ドイツ、ポルトガル、スロバキア、スペイン、南アフリカ、ブラジル。計３万５３２７人（平均３６歳）に今年３月、アンケートした。　全体では２４．７％が睡眠障害を自覚。対策は、医師に相談３０．８％、睡眠薬の服用３２％、寝酒１９．４％。　日本人の睡眠障害自覚者は２０．９％。対策のうち寝酒は、３０％で１位。１人あたりアルコール消費量の多い欧州各国を上回り、最下位のオーストリアの約３倍の高率だった。医師に相談は、ポルトガルなど６カ国が５０％前後なのに対し、日本は７．８％と最下位。睡眠薬服用も日本は１５．２％の９位と低かった。
■02/12/03	拒食症やがん治療に“腹ぺこホルモン” 　食欲を高める作用があり“腹ぺこホルモン”の異名を取る物質「グレリン」の臨床試験を京都大病院探索医療センター（田中紘一センター長）が２日始めた。拒食症やがんなどの患者に使用して全身の栄養状態を改善するのが目的。　第１段階として健康なボランティアに少量注射して安全性を確認する。先端医学を効率よく臨床応用するため昨年設立された同センター初の臨床試験となる。
■02/12/02	大きながん開腹せず切除も、自在操作アーム付き内視鏡　大人の人さし指ほどの大きさで超小型アームを備え、患者の体内で手術もできる「内視鏡ロボット」を、東京慈恵会医科大の高次元医用画像工学研究所（東京都狛江市）が開発した。　直径５センチの胃粘膜組織を切除する動物実験に成功、従来の内視鏡では切除できなかった大きさのがんも、開腹せずに摘出するのが可能になりそう。実用化されれば患者の体への負担を大きく軽減できそうだ。
■02/11/20	投薬ミス防止に類似薬名の検索システム開発　厚労省　血圧を下げる薬「アルマール」と血糖値を下げる薬「アマリール」、筋弛緩剤（しかんざい）「サクシン」と副腎皮質ホルモン剤「サクシゾン」……。似た名前の薬を間違える医療ミスが相次ぎ、死亡事故も起きていることから、厚生労働省の研究班は、医薬品の名称や外形を検索できるシステムを開発した。２０日午後の同省医療安全対策検討会議の部会で発表した。　開発したのは土屋文人・東京医科歯科大歯学部付属病院薬剤部長ら。　システムには現在、国内で使われている医薬品の大半にあたる約７千種類の名称と、約３００種類の注射薬の外形の写真が入力されている。薬品の名称を入力すると、１文字違いや、冒頭・末尾の数文字が一致する名称などを検索できる。土屋部長によると、名称が１文字違うだけの組み合わせは、成分が同じものを含めて１千以上あるという。
■02/11/17	くも膜下出血、「開頭」より血管内手術が有効　くも膜下出血の治療は、広く行われている開頭手術より、開頭せず患者の負担の小さな「血管内手術」の方が、死亡率や重い障害が残る割合も低い、という臨床試験結果を、オックスフォード大など欧米の研究グループが英医学誌ランセットに発表した。日本ではこの治療法の採用はまだ約１割にとどまっている。　くも膜下出血の多くを占める、脳動脈瘤（りゅう）が破裂した症例を対象に４４の医療施設で臨床試験が行われた。　開頭手術では、出血した血管のこぶの根元をクリップでとめ、血流を遮断して再出血を防ぐ。　血管内手術では、足の付け根の血管から、先端に細いコイルの付いた管を入れて患部の血管まで届かせ、コイルをこぶの中に糸玉のように詰めてふさぐ。
■02/11/12	Ｃ型肝炎ウイルス検査、４０歳未満の希望者にも　坂口厚生労働相は１２日、Ｃ型肝炎の緊急対策の一環として、来年度から４０歳未満の希望者に対しても、Ｃ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ）検査を実施する方針を明らかにした。　ＨＣＶに対する検査精度が向上した１９９２年以前に輸血や血液製剤の投与を受けた心当たりのある人が主な対象で、全国で約１８０万人に上ると見ている。
■02/11/11	ヘルパーによるたん吸引、来春までに結論　坂口厚労相　坂口厚生労働相は１２日、医療行為とされているたんの吸引をヘルパーにも認めるかどうかについて、近く厚労省内に専門家らによる検討会を設けて来春までに結論を出す意向を示した。陳情した筋委縮性側索硬化症（ＡＬＳ）の患者らに対して発言した。　厚労省は、人工呼吸器の気管内チューブなどにたまったたんの吸引を医師と看護師、患者の家族にしか認めていない。しかし、ずっと付き添っていなければならないため家族の負担が大きく、ヘルパーにも認めてほしいとの要望が出ている。
■02/11/10	自然妊娠に近い新不妊治療法　薬使わず費用も安く卵子移植による新治療法　原因のはっきりしない不妊の夫婦が、自然に近い形で妊娠できる新しい治療法を、不妊治療施設の加藤レディスクリニック（東京都新宿区）が開発した。性交の後に卵子を採取して子宮に戻し精子と出あわせる手法で、現在６組が妊娠中。こうした場合には体外受精が一般的だが、排卵誘発剤を使うなど患者の負担が大きい。新手法は体外受精を使わずに赤ちゃんをもてると期待され、費用も安くなりそうだ。　加藤修院長は「卵子子宮移植法」と名付け、神戸市で開かれているＩＶＦ（体外受精）研究会で１０日発表。参加施設を募り新治療法として確立・普及を目指す。
■02/11/05	山之内製薬が後発医薬品から撤退、安価が利用拡大に壁　製薬大手の山之内製薬は４日、特許切れの医薬品と同じ成分、薬効を持つ「後発医薬品」の事業から今年末で完全に撤退する方針を明らかにした。同事業の業績が伸び悩んだため、新薬開発に経営資源を集中する。医療費の増大に悩む厚生労働省は、研究開発費がかからず、安価な後発医薬品の普及を後押ししているが、新薬開発で激しい競争を繰り広げている大手メーカーの賛同は必ずしも得られていない。後発医薬品は、医療用医薬品全体の１割程度しか利用されていないのが現状で、利用拡大を図るには、専門メーカーの育成などに、一段の努力が必要となりそうだ。
■02/11/01	発がん性指摘されるアクリルアミド調査、結果公表　発がん性が指摘されるアクリルアミドが国内の食品にどれぐらい含まれているのか－－。厚生労働省は３１日、初の調査結果を公表した。アクリルアミドは炭水化物を多く含む食品を揚げたり焼いたりすると発生することが分かっているが、ポテトチップスやフライドポテトで含有量が比較的高く、蒸したりゆでたりした食品からは検出されなかった。　国立医薬品食品衛生研究所が７５食品１３７品目を調べた。最も高かったポテトチップスで１キロあたり最高で３５４４マイクログラムを検出。小麦粉や米を焼くなどした食品はおおむね４００マイクログラム以下だった。マッシュポテトやご飯、豆腐などからは検出されなかった。
■02/10/31	茨城でもＥ型肝炎の死者、国内で４人目に　国内での感染拡大が懸念されているＥ型肝炎による死者が茨城県でも発生していたことが、３１日分かった。　自治医大などの研究グループが、１９９８年に同県内の病院で死亡した劇症肝炎の男性患者（当時６５歳）の保存血清から病原ウイルス（ＨＥＶ）を検出し、同日発行の米医学誌「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」に発表した。すでに判明している北海道と岩手県の３人と合わせ、国内の死者は計４人になった。
■02/10/21	スペインかぜのウイルス再現、東大グループが成功　１９１８年に大流行し、全世界で２０００万人以上が死亡したインフルエンザ「スペインかぜ」の性質を持つウイルスを作り出すことに、東京大学医科学研究所のグループが、海外の実験施設で成功した。　マウスに感染させたところ、肺が出血するなど強い病原性が確認された。長い間、謎だったスペインかぜの毒性の秘密に迫る一方、インフルエンザがバイオテロに悪用される可能性を警告するものとして注目される。　スペインかぜは、短期間に肺に水がたまるなどして呼吸困難に陥り、死亡するケースが多く、インフルエンザの中でも病原性の強いウイルス。この流行で米国人の平均寿命は１０歳以上も下がったと言われる。
■02/10/19	がん患者の４５％、代替療法を経験　厚労省アンケート　キノコやハーブ類などを使ったがん代替療法を試したことがある患者は４５％、平均費用は月５万７０００円。こんな実態が厚生労働省研究班のアンケートで明らかになった。　主任研究者の兵頭一之介・国立病院四国がんセンター内科医長らが１８日、東京で開かれた日本癌（がん）治療学会で発表した。　昨秋から今春にかけて、全国のがん専門病院やホスピスなど５６施設の入院・外来患者計６６０４人に、代替療法の経験の有無などを尋ねた。回答したのは３０９４人で、平均年齢は６０歳、男女はほぼ同数。消化器がんが２３％、乳がん１７％、肺がん１２％などだった。　このうち１３７９人（４５％）が代替療法を試したことがあり、その９０％がキノコ類や海藻類などの健康食品を利用していた。ほかは、痛みをとる鍼灸（しんきゅう）やリラックス効果を狙うアロマセラピーなどだった。平均費用は月５万７０００円。２割近くが１０万円以上で、１００万円を超える人もいた。
■02/10/08	うつぶせ寝、突然死の危険は最大４倍　米で疫学調査　「うつぶせ寝」は乳幼児突然死症候群（ＳＩＤＳ）のリスクを最大で４倍に高めると、米国立小児健康発育研究センターと疾病対策センターなどの共同研究チームが７日、発表した。ＳＩＤＳに関する信頼できる疫学調査は米国では初めてという。　９３～９６年にＳＩＤＳで死亡したシカゴ周辺の赤ちゃん（１歳未満）２６０人について、死ぬ直前の状況を関係者に聞き取り調査した。シカゴのＳＩＤＳ発生率は１千人あたり２．６人で、全米平均の２倍もある。　ほぼ同人数の健康な赤ちゃんと比べた結果、うつぶせ寝はＳＩＤＳのリスクを２．４～４倍に高めることが分かった。ＳＩＤＳの少なくとも３分の１は、うつぶせ寝が主な原因だと推定できるという。
■02/09/29	がんワクチン、約３割に効果　臨床試験第１段階　体が持つ免疫機能を生かして治療する「がんワクチン」の効果を調べる臨床試験を久留米大医学部の伊東恭悟教授らが始めた。大腸がん患者など１０８人を対象にした第１段階では約３割に効果がみられた。数年以内の実用化を目指す。１０月１日から東京で開かれる日本癌（がん）学会で発表する。　がんワクチンは、がん細胞だけが持つたんぱく質の断片を注射し、これを攻撃の目印として免疫細胞に覚えさせ、がん細胞をやっつける仕組み。
■02/08/28	人間ドック、「異常なし」の地域差が消滅？　昨年、人間ドックを受けて「異常なし」と判定された人の割合は１４．５％で、かつて見られた全国的な地域差がなくなっていることが日本病院会・予防医学委員会の調査でわかった。同委員会は「コンビニエンスストアや外食産業の普及で、食習慣の地域差がなくなってきたことが大きい」とみている。２９日から長野市である日本人間ドック学会で報告される。　８４年から続く調査で、今回は全国６１４の医療機関を対象に、昨年人間ドックを受けた約２７０万人の結果を集計した。　「異常なし」と判定された人の割合は、８４年の２９．８％から年々低下する傾向が続く。しかし、地域別では、東北（１７．５％）と関東・甲信越（１５．７％）で初めて前年を上回り、低下を続ける北海道（１３．３％）や近畿（１１．１％）、東海・北陸（１２．６％）に比べ、むしろ健康的という結果が出た。
■02/08/26	＜かぜ薬＞「危険成分」やっと除外　米から２年遅れ　１００種類を超える市販のかぜ薬に含まれる「塩酸フェニルプロパノールアミン」（ＰＰＡ）について、厚生労働省は安全とされる代替薬に切り替えるよう製薬各社に要請した。ＰＰＡは脳出血の副作用を起こすおそれがあり、米国では２年前に販売中止になったが、厚労省は「米国とは薬の使い方が異なり危険性が低い」として販売を認めてきた。その後、各国で中止が相次いだため、今回ようやく姿勢を変えたもので、対応の遅れが指摘されている。　ＰＰＡは鼻詰まりや、せきを抑える作用があり、医師の処方せんなしで買える百数十種類の一般薬に含まれている。米国では食欲抑制剤としても使われていた。
■02/08/24	電磁波、小児白血病発症率に影響　初の全国疫学調査　高圧送電線や電気製品から出る超低周波の電磁波（平均磁界０．４マイクロテスラ以上）が及ぶ環境では子供の白血病の発症率が２倍以上になる、という調査結果が、国立環境研究所などによる初の全国疫学調査の中間解析の結果で出ていることがわかった。電磁波と発症の因果関係は明確ではないが、世界保健機関（ＷＨＯ）などは昨年、電磁波で小児白血病の発症が倍増するという同じ結果を発表している。今後、日本でも欧米並みの電磁波低減対策を求める声が出る可能性もある。　調査は、ＷＨＯへの研究協力の一環として９９年から今年まで行われた。研究費は７億２０００万円。国立環境研究所と国立がんセンターが各地の大学などの協力を得て実施した。
■02/08/20	近視レーザー矯正治療、ドライアイ悪化の恐れ　レーザーで角膜組織の一部分を削り、近視や乱視を矯正する外科手術（ＬＡＳＩＫ）を受けた後、涙の分泌が少なくなって目が乾いたり、充血したりする「ドライアイ」症状が悪化する恐れが高いことが、南青山アイクリニック（東京都港区）の戸田郁子院長らの研究でわかった。成果は米国医学会眼科専門誌８月号に掲載された。　戸田院長らは、ＬＡＳＩＫ手術を受けた人計３１３人を、ドライアイ患者、ドライアイの疑いのある人、健康な人の３グループにわけて術後の経過を追跡。手術１年後まで、涙腺の機能などを調べた。　手術を受けると、ほとんどの人が一時的にドライアイ症状になるが、ふつうは約１か月で改善される。しかし、手術前からドライアイ症状のあった人は、術後１年たってもドライアイ症状がおさまらず、前よりひどくなる傾向がみられた。ドライアイ症状が悪化した人も治療効果に差はなく、視力は回復した。
■02/08/13	医師主導の新薬治験を支援、期間半減２年目指す　厚労省　厚生労働省は、承認前の医薬品の安全性や有効性を確かめる臨床試験（治験）の新たな促進策をまとめた。医師主導の治験を可能にする改正薬事法の成立を受け、医療機関網を整備し、がんや心臓病の患者らが望んでいるのに不採算で企業が手を出さなかった国内未承認薬などの治験を進める。企業の治験も支援し、画期的な新薬の治験期間の半減を目指す。来年度予算概算要求に盛り込む。　治験はこれまで、製薬会社が主体で医師は請け負う立場だった。しかし、７月に成立した改正薬事法で、医師自ら未承認薬の提供を受けて治験できるようになることを踏まえ、国内の体制を整備することにした。
■02/08/11	「８時間睡眠」に根拠なし　厚労省、通説覆す手引書出版　８時間睡眠にこだわる必要はない、早めに床に就くとかえって眠れない－－。厚生労働省の研究班が睡眠障害の診療指針を出版した。従来の「常識」を覆す見解を盛り込んだ、いわば眠りの手引書。眠るヒントが分かりやすく紹介され、暑くて寝苦しい夜も安眠の世界にいざなってくれるかも知れない。　「睡眠障害の対応と治療ガイドライン」（２２００円）。医薬関係出版社「じほう」（東京都千代田区）から出された。　厚労省の調査では、５人に１人が不眠に悩んでいるのに、患者はもとより医療関係者向けの手引書もなかった。こうした手引書は国際的にも珍しいという。　よくいわれる「８時間睡眠」の学問的根拠は全くない。個人差や季節の差もあり日中の眠気で困らなければ十分▽早く床に就くのは逆効果。いったん床を出て眠くなってから再度床へ▽起きてすぐ日光を浴びると１５、１６時間して眠くなる。早寝より早起き－－といったように、無理なくできそうな提言が目につく。　昼寝は浅い眠りで２０～３０分。ただ午後３時以降は夜の眠りに悪影響を与える。ぐっすり昼寝して寝不足を補うというのは考えもののようだ。
■02/07/21	中国製「やせ薬」、被害報告の６品目公表　厚労省　健康被害が報告された中国製「やせ薬」の中で、医薬品にしか認められていない成分が検出されるなど「未承認医薬品」にあたるものの商品名を厚生労働省が公表した。　「オロチンチャス（茶素●〈膠〉嚢）」「軽身楽牌減肥●（膠）嚢」「ＳＩＴＴＩＮＧ」「美麗痩身」「チャレンジ・フォーティーワン」「茶素減肥」の６品目。これまで公表されていた「御芝堂減肥●（膠）嚢」と「■（繊）之素●（膠）嚢」と合わせて８品目になった。●は「月」へんに「交」。　■は「糸」へんに「千」。
■02/07/08	＜ゲーム＞毎日２時間以上は大脳活動に影響　日大教授が発表　人間らしい感情や創造性をつかさどる大脳の前頭前野の活動が、テレビゲームをする時に目立って低下することを、日本大学文理学部の森昭雄教授（脳神経科学）が脳波測定実験で突き止めた。今秋、米オークランドで開かれる米神経科学会で発表する。ゲーム時間が長い人ほど低下の程度が大きく、ゲームをしない時も活動レベルが回復しないことも分かった。森教授は「ゲーム脳」と名づけ、「情操がはぐくまれる児童期にはゲームの質や時間に気を配ってほしい」と警告している。　昨年から今年にかけ、６～２９歳の男女２４０人を対象に実験した。脳波のうち前頭前野の活発さや緊張度合いを示すベータ（ β）波と、安静時によく出るアルファ（α）波の２種類を調べる電極を額につけてテレビゲームをさせ、その前後の波形の現れ方を調べた。ベータ波が健全（活発）な方から、ノーマル脳▽ビジュアル（視覚依存）脳▽半ゲーム脳▽ゲーム脳――に分類した。
■02/07/07	喫煙１日２０本、低体重児の出産リスク３倍に　妊娠中に、たばこを１日２０本以上吸った妊婦の場合、吸わない人や禁煙したケースに比べ、低体重児（２５００グラム以下）が生まれる率が３倍以上と高くなることが東海大学医学部の逢坂文夫講師らの調査でわかった。　逢坂講師らは、母親１８６３人を対象に、喫煙歴などを調べた。その結果、低体重児が生まれる率は、非喫煙者が７・８％、妊娠していることがわかってから禁煙した人は６・２％だった。
■02/06/20	乳がん細胞を増殖させる物質発見　東大と埼玉医大　乳がん細胞の増殖を引き起こすたんぱく質を、東京大学と埼玉医科大学の共同研究グループが発見した。２０日付の英科学誌ネイチャーに発表する。従来のホルモン療法が効かなくなった進行乳がんに効く薬剤の開発に役立ちそうだ。　乳がん細胞は女性ホルモンのエストロゲンが何らかの形で作用して増殖することが知られている。研究グループは、この増殖に「エストロゲン応答性フィンガーたんぱく質（Ｅｆｐ）」がかかわっていることをマウス実験で突き止めた。　マウスにヒトの乳がん細胞を植え付けたところ、Ｅｆｐが働かないようにしたマウスは、がん細胞が増殖しなかった。また、エストロゲンをださなくしたマウスに、Ｅｆｐを大量に含む乳がん細胞を移植すると、がん細胞が増殖することを確かめた。
■02/05/26	魚を食べないとアルツハイマー病の危険高い　治療指針　魚をあまり食べないとアルツハイマー病になる危険率が高い－－。日本神経学会は、痴呆（ちほう）をはじめ神経にかかわる５種類の病気の治療ガイドラインを初めてつくった。２９日から札幌市で開かれる日本神経学会で発表する。
■02/05/22	乳がん　負担少ない放射線治療、外科手術と同じ効果　早期乳がん治療で一般的なわきの下のリンパ節をとる外科手術と、とらずに放射線をあてる体の負担が少ない治療を比べた場合、再発率や生存率にはほとんど差がない――大船中央病院（神奈川県鎌倉市）と慶応大学の共同研究でわかった。２０日、オーランドで開かれた米国がん治療学会で発表した。　研究グループは８７年から、病巣の大きさが５センチ以下でわきの下のリンパ節にしこりがない早期の乳がん患者は、リンパ節をとるのをやめ、５週間放射線をあてることにした。　８７年以前にリンパ節をとった７８人と、同年以後にとらなかった１４００人を比べた。その結果、わきの下のリンパ節への再発率と５年生存率に有意な差はみられなかった。
■02/05/01	小中学１年のツベルクリン反応検査廃止の方向　小学１年生と中学１年生で実施されている学校でのツベルクリン反応検査について、厚生労働省審議会の結核部会と感染症部会の合同委員会は１日、いずれも廃止する方向でほぼまとまった。今後、日本結核病学会から意見を聞くなどして、結論を出す。　ツ反検査で陰性の子どもに実施するＢＣＧ接種は、結核部会が３月、乳児期の１回だけにして、小学１年と中学１年では廃止する提言をまとめた。しかし、結核感染を発見する目的もあるツ反検査については、小学１年での廃止は意見が一致していたが、中学１年でどうするかは議論になっていた。　この日の委員会では、学校検診で発見される患者が極めて少ないことや、乳幼児期などにＢＣＧ接種を受けていると感染を疑わせる反応が出やすく正しい判定が難しいことなど、中学１年でも廃止した方がよいとする意見が大勢を占めた。また、生後６カ月までの乳児については、ツ反検査を廃止し、直接ＢＣＧ接種する方向でほぼまとまった。
■02/04/01	厚労省、健保のレセプト直接審査を解禁　厚生労働省は、サラリーマンらが加入する健康保険組合による診療報酬明細書（レセプト）の直接審査を今月中にも解禁することを決めた。また、健保組合が診療内容を確認するために患者や医療機関に質問や調査をしてもよいことを確認する通知を出した。健保組合が、医療費の不正な請求や無駄づかいなどをチェックする機能を高め、無駄を排除するのが狙いだ。　レセプトは医療機関が医療費を請求するために作成する書類。これに基づき健保組合は医療費を支払うが、その内容に誤りがないかどうかの審査と実際の支払いは、旧厚生省の指導で、４８年から特殊法人「社会保険診療報酬支払基金」に委託することが事実上義務付けられてきた。　それが今回の決定で、医療機関と健保組合が合意すれば、健保組合が直接、審査、支払いすることができるようになる。厚労省は併せて、支払いをめぐるトラブルが起きた時の紛争処理ルールを医療機関と健保組合の間で事前に決めておくことや、患者の個人情報の保護を徹底することなども指示する。
■02/03/25	市町村健康づくり事業の効果を検証　３千人対象に実験　生活習慣病予防のために市町村が行う保健事業の効果を検証し、内容を改善しようと、厚生労働省が新年度から大規模な実証実験に乗り出す。初年度は全国８市町でモデル事業を実施し、３０００人以上が参加。高血圧・糖尿病の予備軍を対象にした食事・運動プログラムや禁煙対策などを取り上げ、住民の健康に与えた影響や、医療費削減効果などを分析する。「科学的根拠に基づく医療」（ＥＢＭ）が提唱されている時代、健康づくりにも科学の裏打ちを目指す。　保健事業は、自治体や健康保険組合などが、病気の予防と医療費の節約を目的に行う「健康づくり」の指導・支援だ。重要さは広く認められているが、「どのようなプログラムが有効なのか、費用対効果はどうなっているのか、あいまいな部分があった」（厚労省国民健康保険課）。　モデル事業に参加する自治体は、高脂血症や肥満、高血圧などターゲットとする「病気」を決め、予防プログラムを用意。４０歳～６０歳前後の住民を募り、プログラムに参加した集団と不参加の集団とに分けて効果を測定する。結果は３年かけて公衆衛生の専門家が評価、確実に効果が上がる事業を選び出す計画だ。
■02/03/24	子どもの受動喫煙で提言　日本小児科学会　子どもを受動喫煙から守ろうと、日本小児科学会は同学会雑誌３月号で国民に向けた具体的な提言を発表した。子どもの生活環境改善委員会（委員長、杉原茂孝・東京女子医大教授）が、橋本正史委員（大阪府立公衆衛生研究所公害衛生室長）の研究などをもとにまとめた。　まず、受動喫煙は喫煙者の横で直接吸わされる煙よりも、閉め切った室内に滞留している目に見えない煙による影響が大きいことを指摘。　子どもに煙を吸わせないようにするには、家族の禁煙が望ましいが、それができない場合は（１）できるだけ屋外で吸う（２）室内で吸った場合は、必ず窓を開けて換気するよう呼びかけている。
■02/02/26	京大教授ら新しい神経保護物質を発見　難病治療に期待　中枢神経の神経細胞を毒性物質から守る働きのある天然化合物を、京都大大学院薬学研究科の赤池昭紀教授らのグループが見つけた。将来、アルツハイマー病などの神経難病や、脳卒中などによる脳機能障害の治療薬となる可能性がある。２６日発行の米科学アカデミー紀要に発表した。　アルツハイマー病やパーキンソン病で脳の神経細胞が変質したり、脳卒中などで脳神経細胞が死んだりしてしまうのは、アミノ酸の一種のグルタミン酸や、一酸化窒素（ＮＯ）が脳内で過剰に分泌され、神経細胞に対する毒性物質を作るのが一因だと考えられている。　赤池教授らは、牛の胎児の血清から、この毒性物質の発生を抑制する働きがある物質を見つけた。ほ乳類から見つかったことのない新しい形の化合物で、「セロフェンド酸」と命名した。これは人の血液にもあった。
■02/02/21	イオン飲料が旅行者血栓症の予防に効果　「ただの水よりも、イオン飲料の方が旅行者血栓症の危険要因を減らせる」－－大塚製薬（東京都千代田区）が、飛行機のエコノミークラスを借り切って、ボランティア４０人に実際にアメリカまで搭乗してもらう実験をしたところ、こんな結果が出た。研究内容は、米医師会誌（ＪＡＭＡ）で発表された。　イオン飲料を飲んだ人のほうが尿量が少なく、血をさらさらの状態に保つのに必要な血しょうの量は、より増えた。足の血の粘り具合が抑えられるなど、「有意な差」が認められたという。飲料はイオンバランスが体液に近いため、吸収がよく水分が体内にとどまりやすいことなどが理由と考えられるという。
■02/02/01	がん治療、オーダーメードへ検証　遺伝情報探り千人調査　がんの治療に使われる放射線や抗がん剤は、効き目や副作用が患者１人ひとりで違う。その違いを遺伝情報から見分け、体質に応じた「オーダーメード治療」をめざす全国的な臨床試験を、文部科学省の研究グループが始めた。国立大学病院が軸になり、３年間で患者１０００人に協力してもらう。一般の総合病院も使える検査法を確立するのが目標だ。　札幌医科大、癌（がん）研究会付属病院（東京）、愛知県がんセンター、京都大、九州大など８カ所の大学病院や専門病院が参加し、東京大医科学研究所などが遺伝情報を解析する。　胃がんや肺がん、大腸がん、乳がん、白血病など日本人に多い７種類が対象。１０近くの抗がん剤や放射線について調べる。
■02/01/20	伝統医学や健康補助食品の効果は？　内科学会が検証作業　「科学的実証が万全でない」と否定されることの多かった伝統医学、健康補助食品などの「代替医療」について、日本内科学会は、どれだけ効果があるかを一つひとつ検証し、ガイドブックにまとめる作業を始めた。抗がん剤など西洋医学による治療を終えた患者らの間でニーズが高まっており、医師も無視できなくなった形だ。来春までに完成させ、正しい情報を患者に提供する。　ガイドブック作りを進めているのは、日本内科学会の認定専門医会内に昨年新設された代替医療委員会（委員長、渡辺賢治・慶大医学部助教授）のメンバー約３０人。　代替医療は現在、医療機関で一般的に行われている西洋医学以外の治療を指す。英語の「オルタナティブ・メディスン（もうひとつの医療）」の訳で、中国など各国の伝統医学から、プロポリスなどの健康補助食品、音楽療法や心に働きかける療法など様々だ。
■02/01/09	アルツハイマー病起こす物質特定　阪大チーム　８５歳以上の５人に１人がかかるといわれるアルツハイマー病を起こすたんぱく質を、大阪大の研究チームが見つけた。このたんぱく質が遺伝情報を伝達中にゆがめることで、脳の神経細胞の死を招く。チームは、製薬会社と連携して診断・治療薬の開発を始めた。　このたんぱく質は「ＨＭＧ－Ｉ」。健康な人の細胞中にもあり、本来はＤＮＡに作用する。
■02/01/03	がん予防と長生き、両立は難しいかも　米の研究、英誌に　「健康で長生き」はいつの世も変わらぬ願いだが、がんの予防と長寿は、もしかすると両立が難しいかも。米ベイラー医大などのグループが、マウスでのがっかりする実験結果を英科学誌ネイチャー３日号で報告した。　グループは、代表的ながん抑制遺伝子ｐ５３の働きを大幅に高めた変異マウスを作り出した。期待通り、がんの発生は大きく減ったが、半面、平均寿命も２割近く短くなった。体重や筋肉量も少なく、背骨が湾曲したり骨がもろかったりして、けがの治りも悪かった。
■01/12/18	世界初の風邪ウイルスに直接効く薬、米で承認申請　風邪のウイルスに直接効く薬を世界で初めて開発したと、米バージニア大のグループが１７日、シカゴで開かれた学会で発表した。米食品医薬品局（ＦＤＡ）に承認申請中で、数カ月で認可される見込みという。　プレコナリルと呼ばれる新薬は、風邪の半分の原因とされるライノウイルスの表面にくっつき、人の細胞への感染を防ぐ効果があるという。　従来の風邪薬は、せきや鼻水といった症状を改善するが、ウイルスの活動そのものは抑えられなかった。
■01/12/14	生理痛の「生活に支障」が２７％　２０～４０代の女性の４人に１人が生理痛のために仕事や家事を休み、半年で約１８９０億円の労働損失に相当することが厚生労働省の研究班の調べで分かった。大規模な疫学調査から推計した。痛みがあっても受診をためらったり職場や医療機関で理解されなかったりして対応も遅れがちだ。研究班は、症状や原因、就労状況にあわせた治療法の指針をつくる。
■01/04/13	皮膚の体内時計生活リズムを約１日周期で刻む「体内時計」が、脳内だけでなく皮膚などの細胞にもあることを、神戸大学の岡村均教授、八木田和弘助手らのグループが動物実験で突き止めた。　ほ乳類の体内時計は、脳内の「視交叉（こうさ）上核」という場所にあることが知られている。ラットとマウスを使った実験で、体内時計のリズムを作り出す９種類の「時計遺伝子」が、脳内だけでなく、全身に分布する「線維芽細胞」の中でも働いていることが分かった。
■01/01/29	コレステブロック　協和発酵工業は２９日、動脈硬化の原因となるコレステロール値を下げたり、上昇を予防したりする成分を発見し、２月から健康食品として販売することを明らかにした。厚生労働省から特定保健用食品に指定され、食品でありながら効能効果もうたう。国内では約２２００万人が高コレステロール血症に悩み、４割近くが投薬治療に頼っているという。同社は同様の症状を訴える人が多い米国などでも販売する。　商品名は「コレステブロック」。粉末で、牛乳や水に溶かして飲む。飲みやすいよう、ココア味やコーヒー味にしている。成人男子の場合、１日３グラムを３カ月摂取すればコレステロール値は１割強下がるとしている。
■01/01/26	ベンザブロック　大人向け風邪薬の錠剤「ベンザブロック」の一部に、子どもも飲める別の製品の添付文書を入れ間違うミスがあったとして、武田薬品工業（本社・大阪市）は２６日、入れ間違いが疑われる製品１８万個を回収すると発表した。品質に問題はなく、子どもが飲んでもただちに重い副作用が出る可能性は低いという。
■01/01/25	女性向け発毛剤「リアップ」　大正製薬は発毛剤「リアップ」の女性向け製品を２００３―２００４年をめどに発売する。リアップは１９９９年６月、日本初の発毛剤として男性用に限って発売し、２０００年３月期に３００億円を売り上げるなど大衆薬の大ヒット商品となった。新製品は国内で約５００万人いるとされる、抜け毛や薄毛に悩む女性をターゲットに売り込む。
■01/01/12	シックハウス症候群　住宅内で身体に不調が起きる「シックハウス症候群」の原因物質を吸収・分解する壁材の開発に、住宅資材メーカーの段谷産業（北九州市）が成功した。新建材や接着剤に含まれ、頭痛や吐き気などを引き起こす化学物質ホルムアルデヒドを吸収・分解する。
■01/01/11	救命法の基準設定　身近な人が目の前で意識を失い倒れたとき、医療者でなくても救命できる心肺蘇生法（しんぱいそせいほう）の全国統一基準がまとまり、今月末にも報告書が出ることが１０日、明らかになった。これまでは指導する団体によってまちまちで、混乱していた。新基準は、昨年、米国心臓学会が近年の科学的研究に基づき、新たに作ったガイドラインに沿いつつ、日本の法律や疾病構造などの実情に合わせる工夫をした。これまでの方法から大幅に変わった点もある。　最も大きな変更は、口対口人工呼吸の呼気の吹き込み量。これまでは「８００ミリリットルから１２００ミリリットル吹き込む」とされ、救助者が精いっぱい吹き込む感じだったが、この量だと多すぎて、患者の胃に空気が入って吐いたり、過換気状態になったりする危険があることが分かった。新たな統一基準では「体重１キロ当たり１０ミリリットル」。体重６０キロの人で６００ミリリットルと、約半分になった。軽く吹き込む感じになる。
■01/01/11	成長ホルモンの分泌を促す物質グレリン　脳や胃でつくられ、成長ホルモンの分泌を促す物質グレリンに食欲を高める働きがあることを、宮崎医科大の中里雅光講師（内科学）らの研究チームが突き止めた。その働きにブレーキをかける物質も合成し、ラットによる実験で効果を確認。「肥満治療などに応用できると思う」と話している。　この研究は、１１日発行の英科学誌ネイチャーに発表される。
■01/01/03	肥満遺伝子　日本人によく見られる軽い肥満に関係する遺伝子を群馬大生体調節研究所の武田純教授（糖尿病学）らが突き止めた。太り気味の体質が遺伝するしくみの解明や、肥満を防ぐ生活指導に役立つとみられる。１６日付の米科学アカデミー紀要に発表される。
■00/12/28	リン酸ジヒドロコデイン　リン酸ジヒドロコデインの含まれたせき止め薬を販売する大手製薬会社のエスエス製薬（本社・東京都中央区）と佐藤製薬（同・東京都港区）が、東京都から製品を改良するよう行政指導を受けていたことが２８日、わかった。せき止め薬を定められた処方を守らず、長期間にわたって大量服用すると、薬物依存状態になる恐れがあることから都は異例の措置に踏み切った。　改良を求められたのはエスエス製薬の「エスエスブロン液エース」と、佐藤製薬の「新トニン咳（せき）止め液」。
■00/12/15	わきが用パウダースプレー資生堂は１４日、銀イオンを含んだ成分に「わきが」の不快なにおいを消す効果があることを突きとめ、それを使ったパウダースプレーを開発したと発表した。商品名は銀イオンの化学記号に合わせて「Ａｇ＋（エー・ジー・プラス）」。殺菌効果の高い銀イオンを、においを吸着する沸石ゼオライトの粉末で包んだ。わきの下に吹きつけると約２４時間、防臭効果が続くという。来年２月に発売する。価格は２００―９８０円。
■00/12/10	環境ホルモン環境庁は、超微量でも生物に悪影響を及ぼす恐れがあるとされる内分泌かく乱化学物質（環境ホルモン）について、新たな対策の必要性を判断するための動物実験を年内に始める。環境ホルモンの有害性については研究者間で激しい論争が続いており、いまだに決定的なデータは出ていない。
■00/12/09	インフルエンザの新薬インフルエンザの新しい治療薬「ザナミビル（商品名リレンザ）」が８日、発売された。外資系の製薬会社グラクソ・ウエルカム（本社・東京）が輸入する。昨年暮れ、ワクチン不足などが問題となる中で優先審査を受け、厚生省から承認された。医師の診断に基づいて処方されるが、医療保険はまだ適用されず、患者の自己負担になる。
■00/12/09	牛乳たんぱく質ラクトフェリンＣ型肝炎の治療に、牛乳に含まれるたんぱく質「ラクトフェリン」が有効かどうかを確かめる本格的な臨床試験に、国立がんセンターなどが来春から取り組む。これまで４５人の患者に食べてもらった研究では、２割の９人に効果がみられた。今度は２５０人の患者に協力を求め、ラクトフェリンと、成分が入っていない偽物を使い、比較して効果を分析する。
■00/12/06	禁煙ニコチンガム医師の処方なしには買えない禁煙ニコチンガムが、来年中にも薬局で市販されることになりそうだ。厚生省の中央薬事審議会部会が、大衆薬としての承認審査に入ることを決めた。
■00/11/30	抗生物質、解熱剤、かぜ薬の副作用　厚生省は３０日、抗生物質や解熱剤、かぜ薬などを投与された後、重い皮膚障害が現れて死に至る副作用がごくまれに起こることを「医薬品等安全性情報」に掲載し、医療関係者に注意を促した。同省は「薬を飲んだり、点滴を受けたりした後に発熱があり、全身に赤い斑点（はんてん）ができた時は、早く服用をやめ、皮膚科専門医を受診してほしい」と市民にも呼びかけている。
■00/11/30	レセプト開示医療費の内訳や治療内容がわかる診療報酬明細書（レセプト）を見たい、という患者の開示請求を医者が拒否できる要件として、日本歯科医師会が厚生省の通知を逸脱した指針を作成し、会員向けに配布していたことがわかった。本来、非開示は「診療上の支障」があるときに限るとした厚生省よりも医者の裁量権を大幅に認め、診療にかかわらず「不適当とする相当の事由」があるときは開示を拒否できると記述してある。
■00/11/30	医療保険制度改正案成立７０歳以上の患者が病院窓口で支払う自己負担を、１日５３０円の定額制から１割の定率制に改めることなどを柱とする健康保険法など医療保険制度改正関連法案が３０日昼、参院国民福祉委員会で採決され、自民、公明、保守の与党３党などの賛成多数で可決された。改正案は同日午後の参院本会議で可決、成立する見通しとなった。
■00/11/29	加工乳の再利用厚生省の有識者懇談会は、加工乳が何度も再利用されることを防ぐため、週に１、２日は再利用を休む日を設けるなどの対策をまとめた。再利用量の上限設定や衛生上確かめるべき条件などとともに、業界へガイドラインを作るよう促している。　加工乳をそのまま加工乳に再利用することの是非については、委員の間で意見が分かれ、抑制策の進み具合や消費者の動向を見て対応するよう求めた。
■00/11/21	PPA 厚生省は塩酸フェニルプロパノールアミン（ＰＰＡ）に脳出血を起こす副作用があるとして米食品医薬品局（ＦＤＡ）が、ＰＰＡを含む薬の販売中止を製薬会社に指示した問題で、、国内では販売中止の措置をとらず、服用してはいけない対象を高血圧や心臓病、脳出血を起こしたことがある人らに広げることで対応することに決めた。
■00/11/18	水道水へのフッ素添加厚生省はフッ素（フッ化物）が歯の表面を強くして虫歯を予防する効果があるとして１７日までに、水道水へのフッ素添加を容認する方針を決め、関係自治体などに伝えた。
■00/11/15	ボルタレン厚生省は、インフルエンザ脳炎・脳症について、治療に使われた非ステロイド系消炎剤のジクロフェナクナトリウム（商品名・ボルタレンなど）の投与者に死亡率が高く、使用しないことを指導することに決めた。ジクロフェナクナトリウムの使用例では１２人中７人が死亡していた。メフェナム酸では８人中２人、アセトアミノフェンでは３６人中４人などだったのに対して、高い致命率だった。
■00/11/08	保健機能食品厚生省は暮らしの中で不足しがちなビタミンやミネラルを補う食品や、健康の維持・増進に役立つ成分を含む食品について、「保健機能食品」と名付け、来春から商品に表示させる方針を固めた。これまでの特定保健用食品も保健機能食品制度に組み込む。
■00/11/08	センナ入り食品滋賀県は、医薬品であるセンナを含む食品の製造、販売は薬事法に違反するとして、食品会社「ウェーブ」（本社・大津市）が製造した「スリムダイエットティー」「ハーブティー」など４種類を、製造中止や出荷停止、自主回収を指導する。(~o~)妊婦は気をつけて下さい。
■00/11/07	PPA 米FDAが脳出血の副作用があるとしてPPA（塩酸フェニルプロパノールアミン）を使用禁止に。 PPAは日本でも鼻炎薬や一部の総合感冒薬に配合されています。(~o~ )用法用量を守ってご使用下さい。
■00/11/02	医療保険制度改正関連法案７０歳以上は１割負担医療保険改正案が衆院委で可決医療保険法改正により、７０歳以上については現在の外来１日５３０円の定額制（５回目から無料）が薬代も含め、かかった費用の１割を負担する定率制になる。

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